「外部からの脅威」と「内部による不正行為」の
セキュリティ課題を解決

LanScope Catは、既知・未知のマルウェア対策と
内部情報漏えい対策で、セキュリティ課題を解決します。

  • 外部からの脅威

    新たなマルウェアは毎日100万個以上発生
    従来のセキュリティ対策では防げません。

  • 内部による不正行為

    利便性と共に高まるセキュリティリスク
    未だ内部情報漏えい事件は無くなりません。。

マルウェアの検知・隔離と、流入経路の追跡。
原因となる「人の操作」を対策して再発も防止

従来のアンチウィルス対策では増え続ける新種のマルウェアを防ぎきれず、感染に気付かないケースも。
また、感染に気付いても原因の特定に時間がかかることが課題でした。

  • マルウェア検知・隔離
  • 原因追跡・再発防止

Cylanceの人工知能エンジンを搭載!マルウェア検知率99.7%
※2016年1月 ドイツに拠点をおくセキュリティ製品の性能検証・比較検証を行う第三者機関「AV-TEST」にて評価

AIエンジンを活用した次世代型アンチウイルス

プロテクトキャットはAIエンジンを活用。これまでのウイルス対策ソフトやふるまい検知、サンドボックスのように止められないことが前提の事後対策ではなく、未知の脅威でも実行前に検知し防御することができます。

AIエンジンを活用した次世代型アンチウイルス

未知の脅威検知率99.7%~全米75都市でアンビリーバブルツアー開催~
  • ・都度、24 時間以内に発見された新種のマルウェア100個とその亜種の合計200 個が対象
  • ・Cylanceとアンチウイルス3製品のマルウェア検知結果を累計2,100人以上の観客が目撃
未知の脅威検知率99.7%
“ファイルの要素”から人工知能が予測防御

クラウドにあるAIに10億のファイルを学習させ、各ファイルから最大700万の特徴を抽出。マルウェアか正常ファイルかを判断する数理モデルを作成し、エンドポイントに導入します。

“ファイルの要素”から人工知能が予測防御

実行前防御を実現する4つのプロテクション機能

AIを使った「マルウェア実行制御」以外に、メモリの悪用・脆弱性攻撃の防御、マクロやスクリプトを使った侵入の制御、クローズド環境で特定アプリ以外の起動を制御することができる機能を搭載しています。

“実行前防御を実現する4つのプロテクション機能

インターネット非接続環境下においても管理が可能

インターネットに繋がらない環境でもLanScope Catのマネージャーに全ての情報を集め、レポートで検知状況の確認やアラートメールによる通知。またエージェントの配布やポリシーのアップデートが可能です。

インターネット非接続環境下においても管理が可能

Protect Cat 特設サイト

内部情報漏えい対策は「禁止より抑止」
全員に“分かりやすい”セキュリティを

内部情報漏えい事件は後をたちません。“禁止”のセキュリティはいたちごっこになり、利便性も損ないます。
会社全員がセキュリティを正しく理解し取り組むことが“重要”です。

  • 陥りがちな“禁止”のセキュリティ

    システム管理者任せのセキュリティ
    <集中管理>
    経営課題としての認識が弱く、むずかしくてよく分からないからとシステム担当者任せにしてしまうと、社員が協力してくれない他人ごとのセキュリティになってしまいます。
    禁止のセキュリティ<制御>
    現状がよく分からないまま、あれもダメ!これもダメ!と“禁止”で対策をしてしまうと、仕事に使いたいのに使えないなど、社員がセキュリティを不便に感じ、モチベーションが下がってしまいます。
    事後対策のセキュリティ<検索>
    ログが大量にあるが、よく分からないからと誰も確認しないでいると、リスクが放置されたままになります。
    情報漏えい事故が起きてしまった後はじめて何が問題か検索することになり、原因を特定する為の後追いのセキュリティになってしまいます。
  • 分かりやすい“抑止”のセキュリティ

    全員で取り組むセキュリティ
    <分散管理>
    取り組む意義と自分たちの役割がしっかりと分かれば、一般社員から経営者まで、みんなが協力し合って一人ひとりがセキュリティを自分ごと化できるようになります。
    抑止のセキュリティ<ログ>
    PCの操作ログ取得により、誰が何をしているかが分かります。
    “抑止”対策はむやみに制限がかからないので、社員の生産性を落とすことなくセキュリティモラルを向上できます。
    未然に防ぐセキュリティ<レポート>
    分かりやすいレポートで何が課題か誰でも確認できるのでリスクを事前に把握することができます。
    情報漏えい事故が起こらないように定期的にレポートをチェックし、先手で対策をすることで問題を発生させない環境をつくれます。

情報漏えい対策の機能を見る

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