日本年金機構をはじめとする昨今の情報漏えい事故の原因の多くは標的型攻撃によるものです。実際に企業に届いている標的型メールは、報告されているだけで2年前の7.7倍といわれています。また、新たなマルウェアは、毎日100万個以上発生しており、従来のセキュリティソフトだけでは防ぎきれず、これらの未知の脅威に対してどう対策していくのかが企業の大きな課題となっています。
エムオーテックス主催セミナー
「未知の脅威を99％ブロック！人工知能が実現した次世代型セキュリティ」アンケート結果から
実際に企業のセキュリティ担当者が感じている課題についてのアンケート結果が上の内容になります。ウイルスに感染した際の原因究明に時間がかかる、また原因が特定できないために、対応が応急処置になってしまっている、という回答が1位2位を占めました。ウイルス流入の原因は、人の行動によって引き起こされます。再発を防ぐためには、どのような行動が引き金となったのか、原因を特定し改善しなければいけません。
BlackBerry社の人工知能エンジンを搭載したプロテクトキャットがマルウェアを動作前に検知・駆除。
トロイの木馬・ランサムウェアなどの種別やリスクの高さを判断します。
さらに、検知前後の操作ログから特定のWebサイト閲覧・標的型メールの開封など、感染原因を確認し、
Webサイトのフィルタ強化や社員教育により再発を防止できます。
Outlookを起動し、受付完了メールの添付ファイル「飛行機のチケット.pdf」を開いた際に、 マルウェアを検知。
利便性と共に高まるセキュリティリスク。 いまだ内部情報漏えい事件は無くなりません。
