IT資産管理

2024.03.01（更新日）

PC・スマホを一元管理する重要性とは？

LANSCOPE エンドポイントマネージャークラウド版

Written by 伏見みう

エンジニアとしてEVやHEV、産業用設備の研究開発職に従事していた。退職後は北欧デンマークで1年過ごし、現地の風力発電設備などを見学。現在はフリーランスとして活動している。

PC・スマホを一元管理する重要性とは？

企業におけるPC・スマホのデバイス管理の変化
 なぜPCとスマホの一元管理が重要なのか
 LANSCOPE エンドポイントマネージャークラウド版でPC・スマホを一元管理！
まとめ

テレワークを実施している企業・組織では、業務にノートPCやスマホといったモバイルデバイスを活用するのが当たり前になっています。

モバイルデバイスは便利な一方、

・OSがアップデートされていない
・アンチウイルスソフトがインストールされていない
・端末を紛失した

などのさまざまな要因により、セキュリティリスクにさらされる可能性があります。

そのため企業・組織は、業務で使用するPC、スマホ、タブレットを適切に管理する必要があります。

本記事では、スマホやタブレット、PCなど複数種類のデバイスの一元管理の重要性やその方法、これらを効率的かつ簡単に管理できるLANSCOPE エンドポイントマネージャークラウド版についてご紹介します。

▼この記事を要約すると

現在はテレワークの普及によってPCを社外に持ち出すことも多く、さらにはスマホで重要な情報を扱うこともあることから、「PCはオンプレミス型のIT資産管理ツール」「モバイルデバイスはクラウド型のMDM」という管理方法では不便かつセキュリティ的にも問題がある
PC管理を担当する情報システム担当者を対象に行った調査では、「半数近くがIT資産管理ツールでスマホとPCをまとめて管理したい」と答えており、さらには8割以上がIT資産管理ツールのクラウド化を検討していることが明らかになった
PCとスマホを一元管理することで、「セキュリティの向上」と「管理にかかる時間と労力の節約」が実現できる
LANSCOPE エンドポイントマネージャークラウド版には「資産管理機能」「OSごとのセキュリティ機能」「操作ログ」といったPCを効率的に管理できる機能が充実している
また、iOSやAndroidの管理に必要な「Apple Business Manager」や「Android Enterprise」に対応している

PC・スマホの一元管理に役立つ資料もご用意しています。ぜひご活用ください。

3分で分かる！LANSCOPE エンドポイントマネージャークラウド版

クラウド版で実現するPC・スマホの一元管理
LANSCOPE エンドポイントマネージャークラウド版の魅力や解決できる課題を、3分でご紹介します。

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情報システム担当者 1,000人に聞いた！
“IT資産管理ツールのクラウド移行”実態調査

8割以上のユーザーが「クラウドIT資産管理ツール」の導入を検討していると回答しています。

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企業におけるPC・スマホ管理の変化

ここでは、IT資産管理の動向や管理者のニーズがどのように変化しているのかなどについて解説します。

IT資産（エンドポイント）管理の動向

個人情報保護法の施行をきっかけに、社内のPCをIT資産管理ツールで管理することが主流になり、業務でスマホが使用されるようになってからは、MDM（Mobile Device Management）ツールも導入して管理するという企業・組織が増えました。

スマホ導入初期の頃は、PCを管理する部門とスマホを管理する部門が異なっていたことも珍しくありませんでした。例えば、PCはシステム部門、スマホは総務部門といった形です。これは、フィーチャーフォンの導入に携わっていたのが総務部門だったので、スマホ導入初期は管理もそのまま総務部門が行っていたという背景があります。
しかし、スマホをフィーチャーフォンの延長で、主に電話をするだけといった用途に留まらず、社内システムやアプリの利用、重要データへのアクセスと業務活用が広がっていくにつれて、PCを管理する部門でスマホも管理していくという企業・組織が増えていきました。

こうなると、PCはオンプレミス型のIT資産管理ツールで、モバイルデバイスはクラウド型のMDMでという管理方法では多くの課題が出てきてしまいます。

そのため、近年ではPCとスマホを一元管理できるツールに注目が集まっています。

管理者ニーズの変化

2023年6月、エムオーテックスは企業・組織でPC管理を担当する情報システム担当者1,000名にIT資産管理ツールのクラウド化に関するアンケート調査を実施しました。

その結果、「IT資産管理ツールがスマートフォンの管理にも対応している場合、コンピューターに加えてスマートフォンもまとめて管理したいか」という質問では、「とてもそう思う」（47.1％）、「ややそう思う」（47.3％）という結果になりました。これは、先述の通り、PC・スマホの双方を同じ部門または管理者が管理しているという背景があるからこその結果です。

また、「導入（予定・検討も含む）しているIT資産管理ツールは、オンプレミス型かクラウド型のどちらか」という問いでは、80％以上が「クラウド型」を選択しました。

このアンケート調査の結果より、IT資産管理者は複数種類のデバイスを一元管理できるツールを必要としており、そのツールはオンプレミス型よりクラウド型にニーズがあることが明らかとなりました。

引用：エムオーテックス｜IT資産管理ツールのクラウド化の実態調査

なぜPCとスマホの一元管理が重要なのか

ここでは、PCとスマホを一元管理する有用性について紹介します。

ツール利用方法の学習コストの削減

PC・スマホを同じツールで管理する場合、ツールの利用方法を学習するコストを削減できます。PC・スマホそれぞれ管理手法は異なりますが、ツールが同じ場合、実現するためのツールの操作性は同じであることから、PC管理（IT資産管理）ツール・MDMツールそれぞれの使い勝手を覚えるより、格段に学習コストを削減できます。

また学習コストが抑えられることは、既存の運用担当者だけでなく、人事異動等で新たに管理者が増えた場合、管理者が変更になった場合も有用です。PC・スマホのエンドポイント管理は一つのツールの引き継ぎを行うだけで良いので、ここでもコストを削減できるのです。

IT資産の棚卸し業務の効率化

PC・スマホの一元管理は、IT資産の棚卸し業務の効率化にもつながります。例えば、1ヶ月に1度、実稼働デバイスが無いか確認しているというケースの場合、ツールが同じであれば、一つのツールの管理コンソールを確認すれば、デバイスの稼働状況をチェックできます。管理ツールが複数にまたがると、こうしたチェックだけでも、管理の工数は増えてしまいます。

サポート・契約窓口の一本化

PC・スマホの管理をまとめると、デバイス管理に関する疑問やツールの利用方法など不明点が出てきた場合に、PCであってもスマホであっても、同じヘルプデスクサポートを利用できます。ツールが複数の場合は、デバイスの種類に応じてヘルプデスクを使い分けなくてはいけません。

また、管理ツールを年間更新で契約している場合、ツールの数を減らすことで、契約更新に必要な見積取得・稟議起案・発注・入金等の雑務も減らすことができます。

LANSCOPE エンドポイントマネージャークラウド版でPC・スマホを一元管理！

LANSCOPE エンドポイントマネージャークラウド版は、Windows・macOSのPC管理に必要な機能を網羅し、IT資産管理ツールとして欠かせない操作ログ取得機能も備えています。

また、PC管理に加えてスマホ管理には欠かせないApple Business Manager・Android Enterpriseにも対応しています。

・資産管理機能
・OSごとのセキュリティ機能
・操作ログ取得機能
・Apple Business Manager・Android Enterpriseにも対応

資産管理機能

LANSCOPE エンドポイントマネージャークラウド版は、デバイスのハードウェア、ソフトウェアの情報を自動収集して資産台帳の作成を自動で行う資産管理機能を搭載しています。

この機能により、それぞれのデバイスの状況を手軽に確認できるため、管理者の負担を大きく減らすことができます。

また、自動で取得できない情報は任意項目として管理できるため、企業・組織に合わせた資産管理を可能とします。

OSごとのセキュリティ機能

LANSCOPE エンドポイントマネージャークラウド版では、Windowsのアップデート管理機能や記録メディアの制御機能、mac OSのシステムの利用制御機能が搭載されています。

これにより、異なるOSを使用しているデバイスでも、一括でセキュリティ管理することができ、それぞれのデバイス・OSに必要なセキュリティアプリの一括インストール、最新版への更新などができるようになります。

OSのセキュリティ状況の確認やバージョン管理、アプリケーションのインストールも一括で管理できるため、抜け漏れがなくセキュリティ対策を施すことができ、少ない労力でサイバー攻撃の脅威を減らすことが可能となります。

操作ログ

LANSCOPE エンドポイントマネージャークラウド版では、ログオン・ログオフログやウィンドウタイトル、ファイル操作ログ、Webアクセスログ、プリントログなど一般的なIT資産管理ツールで実装されている操作ログをリアルタイムに取得できます。取得したログは標準で2年間、オプション導入で最大5年まで保存可能です。

これにより、不正操作の抑止や有事の際の情報追跡ができるため、2022年4月に施行された改正個人情報保護法など組織における法令遵守という観点においても効果を発揮できます。