EDRとは、エンドポイント（主にPCやスマホなど）に侵入した不審な挙動やインシデントの兆候をリアルタイムで検知し、迅速に対応することを目的としたセキュリティツールです。

EDRを導入することで、万が一PCやスマホがマルウェアに感染した場合も、速やかに脅威を検出・隔離することで、感染の拡大を食い止められます。EDRで取得したログをもとに感染原因を特定し、復旧や今後の対策に役立てることも可能です。

また、EDRを効果的な運用には高度な知識が必要となるので、セキュリティ人材の確保が難しい場合、EDRの運用を外部に委託するのも一つの手です。

EDR導入が企業に求められる背景

近年、サイバー攻撃の件数は増加の一途をたどり、攻撃手法も高度化・巧妙化しています。もはや、従来のセキュリティ対策だけでは、企業の情報資産を十分に守ることが難しくなっています。

そこで、注目を集めているのが「EDR」です。なぜ今、企業がEDRの導入を求められているのか、背景を解説します。

ガイドラインにてEDR導入が推奨されているため

EDRの導入が進んでいる背景として、各種の国内ガイドラインでその重要性が明確に定義されていることが挙げられます。例えば、『医療情報システムの安全管理に関するガイドライン』（厚生労働省）では、患者の個人情報や医療データを取り扱うデバイスにおいて、マルウェア感染や不正アクセスなどのインシデントを迅速に検知・対応する仕組みを導入することが求められています。これにより、EDRを活用したエンドポイントのリアルタイムな脅威検知とレスポンス能力の向上が推奨されています。

また、総務省の『テレワークセキュリティガイドライン』でも、テレワークデバイスにEDRソリューションを導入し、未知のマルウェアを含めた不審な挙動を検知し、マルウェア感染後の対応を迅速におこなえるようにする旨を、強調しています。

こういった具体的なガイドラインによる推奨を背景に、多くの企業や組織がEDRを積極的に導入し、エンドポイントセキュリティの強化を進めています。

「侵入・感染を前提」とした、エンドポイントセキュリティが必要であるため

未知・亜種のマルウェアが日々大量に生み出される昨今では、高精度なアンチウイルス（ウイルス対策ソフト）の導入をもってしても、感染を100%防ぎきることは困難です。

そんな「万が一、アンチウイルスをすり抜けてマルウェアがPCやスマホに感染してしまった場合」に備えて、EDRの導入が推奨されます。EDRでは、PCやスマホへ侵入「後」の脅威を検出し、隔離・駆除といった対処をおこなうことで、被害拡大を防ぐことが可能です。

従来の「侵入させない対策（=EPP、アンチウイルス）」と、「侵入されることを前提とした対策（=EDR）」とを併用した、エンドポイントのセキュリティ強化が注目されています。

境界型防御の限界

これまで多くの企業は、社内ネットワークと外部との境界に防御壁（ファイアウォールやプロキシなど）を設ける「境界型防御」を基本としたセキュリティ対策を取ってきました。

しかし、テレワークやクラウドサービスの浸透により、従業員があらゆる場所・デバイスから業務システムへアクセスするようになり、従来の「社内＝安全」という前提は成立しなくなりました。このような環境では、「何も信頼しないこと」を前提とする、ゼロトラストセキュリティの考え方が不可欠となります。

このような背景から、EDRを活用し、各デバイス単位で監視・検知・対応することが求められているのです。

EDR導入の3つのメリット

EDRの導入によって得られる代表的なメリットは、以下の3点です。

1. リアルタイムで脅威を検知し、即座に対応できる
2. 過去のログや証拠をもとに原因調査ができる
3. エンドポイントの状態を常時モニタリングし、可視化できる

1．リアルタイムで脅威を検知し、即座に対応できる

EDRは、各デバイスで発生する異常な挙動や不審な通信をリアルタイムで監視し、即座に管理者へアラートを通知します。たとえば、「業務時間外に海外の不審なIPアドレスとの通信が発生した場合」や、「通常とは異なるプロセスが複数同時に起動する」などの兆候が見られた場合、それらを即時に検知・可視化できます。

また、検知した脅威に対しては、自動で該当デバイスをネットワークから隔離する、あるいは関連プロセスを強制終了するなどの初動対応も可能です。これにより、マルウェアの社内拡散や重要データの外部流出を未然に防ぎ、被害を最小限にとどめることが期待できます。

2．過去の操作ログや証拠をもとに原因調査ができる

EDRは、デバイス上の操作ログ、プロセス起動履歴、ネットワーク通信、ファイルアクセスの記録など、多岐にわたる情報を継続的に収集・保管しています。これにより、インシデント発生後の「原因の特定」と「被害範囲の把握」を、迅速かつ正確におこなうことができます。

たとえば、あるデバイスで不審なスクリプトが実行された場合、そのスクリプトがどのユーザーによって、いつ、どの経路で取得されたのかを追跡することが可能です。また、その後どのファイルにアクセスしたか、他のデバイスと通信をおこなったかなども把握できるため、横展開の有無も確認しやすくなります。

さらに、収集されたログは、インシデント発生時の社内報告や、外部機関への提出（例：警察、顧客、監査機関）にも活用できます。特に、個人情報漏洩など法的責任が発生するケースでは、EDRのログが「誰が、いつ、何をしたのか」の証拠として、極めて重要な役割を果たします。

3．エンドポイントの状態を常時モニタリングし、可視化できる

EDRは、各エンドポイントのセキュリティ状態を常時監視し、ダッシュボードなどを通じて管理者が一目で把握できる形で可視化します。

この視認性の高さにより、潜在的な脅威や不正な挙動を早期に察知し、対応が可能です。また、EDRによって可視化されたセキュリティデータは、単なる脅威の検出にとどまらず、セキュリティ運用全体の最適化にも貢献します。たとえば、特定の部署やデバイスで頻繁に異常が検出されている場合、そこに重点的な対策やユーザー教育をおこなうことで、効率よくリスクを低減することが可能です。

また、アラートの傾向や対応履歴を分析することで、不要な通知をフィルタリングしたり、よくある対応を自動化したりと、業務負荷の軽減にもつながります。限られた人的リソースを、高度な分析や判断が必要なインシデント対応に集中させることができ、セキュリティチーム全体のパフォーマンスを高められます。

EDR導入時にかかる費用・期間

ここからは、EDR導入時にかかる一般的な費用・期間について解説します。

費用

EDRのライセンス費用は、一般的に1デバイスあたり月額500円～（年額6,000円～）が相場とされています。

また、ソフトウェアライセンスの基本価格に加え、導入時にはインフラの整備費用や運用保守費などが追加発生することもあります。導入前には、必要な機能（例：自動隔離、フォレンジック機能、MDR連携）やサポート体制を明確にし、自社のセキュリティ方針に適したEDR製品を選定することが重要です。

期間

EDRの導入にかかる期間は、一般的に2～3か月程度とされていますが、これは「要件定義～運用開始」までの目安です。実際の期間は、以下の要因によっても前後します。

• 拠点や部署の数
• 対象デバイス数とその種類
• 社内システムとの連携範囲
• EDR運用チームの人員体制・スキル

導入スケジュールを円滑に進めるためには、早い段階からベンダーと協議をおこない、段階的な展開（パイロット導入 → 拡大展開）をおこなうよう、計画を立てることが成功の鍵となります。

EDRの導入手順

EDRの基本的な導入手順は以下の通りです。

1. 要件定義
2. 現在の環境評価
3. 試験導入
4. 本格導入
5. 運用・管理

1.要件定義

まず、「なぜEDRを導入するのか」を明確にし、具体的な目的・目標を定めます。

あわせて、以下のような項目を整理しておくと、製品選定や設計がスムーズになります。

• 対象デバイス（PC／サーバ／リモートデバイス）の範囲と台数
• 必要なレポート形式、ダッシュボード要件
• アラート発生時の対応フロー・自動化の可否

また、この段階でセキュリティポリシーとの整合性や社内の承認体制も確認しておくと、後工程での調整コストを抑えられます。

2.現在の環境評価

要件が固まったら、次は自社環境がEDR導入に対応可能かの評価をおこないます。具体的には、EDR製品と既存システムとの互換性、ネットワーク帯域の使用状況、デバイスの性能がEDRに対応できるかを確認します。

▼確認項目の例

• 対象デバイスのOSバージョン・ハードウェアスペック
• 既存のアンチウイルスやIT資産管理ツールとの互換性
• ネットワーク帯域への影響（ログの送信トラフィックなど）
• プロキシやファイアウォール設定との互換性

このプロセスを怠ると、パフォーマンス低下や導入後のトラブル（例：ログが収集されない）が発生する可能性があるため、事前の技術検証が不可欠です。

3.試験導入

本格導入に入る前に、限られた範囲でEDRを試験的に導入し、EDRが正しく機能するかを検証します。

▼確認項目

• 脅威の検知精度（誤検知・見逃しの有無）
• アラート内容の分かりやすさ、対応しやすさ
• ログ収集の範囲、保存期間
• 操作インタフェースの使いやすさ

あわせて、運用担当者向けに初期トレーニング（例：隔離対応の手順、アラート分析）を実施し、体制づくりを進めておくと、スムーズに本番環境へ移行できます。

4.本格導入

試験導入の結果を踏まえ、EDRの本格導入を進めていきます。

• 導入スケジュールと展開順（例：本社 → 拠点 → リモートデバイス）を明確化
• 専任担当者の配置と責任分担の整理
• 部門別・デバイス種別ごとのポリシー設計
• 導入状況の進捗管理と関係部門との連携強化

運用開始日を起点にスケジュールを作成し、組織の状況に合わせ、適切な展開方法を検討します。

5.運用・管理

EDRの導入完了後は、継続的な運用・改善サイクルをおこなうための体制構築が重要です。アラート視・対応の体制整備、定期的な設定やパラメーターの見直し、脅威分析といった役割の分配・業務フローの確立が求められます。

また、社内リソースが足りない場合は、MDR（Managed Detection and Response）などの外部サービスを活用することで、24時間体制の監視・対応を実現できます。インシデント対応力を高めつつ、組織内のEDR運用における業務負荷を軽減することが可能です。

EDR導入時の注意点

EDRは現代のセキュリティ対策に欠かせないソリューションではある一方、導入にはいくつかの注意点も存在します。

EDR運用には高度な知識が必要

EDRを効果的に運用するためには、最新の脅威インテリジェンスとの統合、アラートのフィルタリングルールの調整、EDR設定の定期的なレビューといったチューニングが必要です。しかし、これらのチューニングには高度な専門知識が求められます。

EDR導入時には、それを運用できるセキュリティ人材の確保が必要となり、企業によってはハードルが高いと感じるかもしれません。

管理者の負担が増える

EDRは高い検知精度を持つ一方で、誤検知が発生するリスクもあります。これにより、管理者が不要なアラート対応に時間を取られることがあり、業務負荷が増大する場合もあります。さらに、業務上重要なシステムが誤ってブロックされると、システム復旧までの対応が求められ、生産性に影響を及ぼす可能性もあります。

これらの課題を解決するためには、EDRの適切なチューニングができるセキュリティ人材を確保し、運用体制を整えることが求められます。しかし、もしそれが難しい場合は、EDRの運用を外部に依頼することも一つの手です。外部の専門家に運用を任せることで、内部リソースの負担を軽減し、より効果的なセキュリティ対策を実現することができます。

EDR選定のポイント

EDRの効果を最大限に引き出すためには、以下の観点から製品の特徴を比較検討し、企業・組織のニーズにあったものを選定することが重要です。

• 機能
• コスト
• サポート
• 既存のシステムとの相性

機能

まず確認すべきは、EDR製品に搭載されている機能です。自社が直面するサイバー攻撃の種類や傾向を分析し、それに対応可能な検知機能や防御機能が備わっているかを確認します。また、リアルタイムでの脅威検知やインシデント対応の自動化、可視化機能などが自社の要件に合致しているかどうかも重要な判断材料です。

コスト

製品価格だけでなく、導入後に発生する運用コストを含めて総合的に評価する必要があります。ライセンス料や保守費用、サポート契約、必要に応じたトレーニング費用などがコストに含まれます。そのうえで、どの程度のセキュリティ強化が見込めるのか、費用対効果の比較が重要です。

サポート

EDRのような高度なセキュリティソリューションでは、導入後のサポート体制が非常に重要です。そのため、ベンダーが提供するサポート体制は選定時に必ず確認しましょう。問い合わせへのレスポンスが迅速か、定期的なアップデートやセキュリティ情報の提供が受けられるかなどがポイントです。

既存のシステムとの相性

導入予定のEDRが、既存のITインフラやセキュリティソリューションとスムーズに統合できるかも重要な判断基準です。例えば、アンチウイルス、SIEM（Security Information and Event Management）などのセキュリティ製品との連携が可能であれば、セキュリティ情報の一元管理が実現し、対応スピードの向上にもつながります。

EDRの導入事例

ここでは、弊社が提供する、AIアンチウイルス「Aurora Protect（旧名称：CylancePROTECT）」と、EDR「Aurora Focus（旧名称：CylanceOPTICS）」の導入事例をご紹介します。

個人情報や医療データなど重要情報を扱うことから、近年の医療機関を標的としたランサムウェアなどのサイバー攻撃対策として、弊社が提供するAIアンチウイルス「Aurora Protect」と、EDR「Aurora Focus」を導入いただきました。

導入の決め手として、AIアンチウイルス「Aurora Protect」については「マルウェア検知率の高さ」を。EDR「Aurora Focus」については、「小規模事業者でも導入しやすい」「ひとり情シスでも運用しやすい管理画面のわかりやすい」点を挙げていただいています。

EDR製品のライセンス体系は、最低100ライセンスあるいは300ライセンスからといった大規模事業者向けのものも多いですが、「Aurora Focus」は、「Aurora Protect」のオプションという位置づけなので、ライセンス体系も柔軟で、小規模事業者で導入しやすいものになっています。

導入後は、「今までは、PCを利用している従業員から何か検知されたようだという問い合わせがあれば、現場におこなってそのデバイスを直接確認しなければならなかったが、現在は管理画面から確認することができるため、対応のスピードや負荷はとても軽減されている。」と効果を実感されていました。

また、「Aurora Protect」がマルウェアをしっかりと防御しているため、「Aurora Focus」との組み合わせによるエンドポイント対策で安心感が高まっている」ともお話されています。

運用コストが少ないEDR「Aurora Focus」

万が一に備えてEDRは導入したいけれど、管理工数を割きたくない
なるべく低価格なEDRを導入したい

そんなお客様におすすめしたいのが、LANSCOPE サイバープロテクションが提供するEDR「Aurora Focus」です。

「Aurora Focus」は、アンチウイルス製品「AuroraPROTECT」のオプションとして導入するEDRであるため、通常の製品より安価な導入が可能です。

EPPとEDR機能を同時に導入できるため、エンドポイントを侵入前後でより強固に対策することができます。

未知のマルウェアでも99％予測検知と隔離ができる次世代型アンチウイルス「AuroraPROTECT」と連動させることで、AIによる高い精度での脅威の検知、調査、封じ込め、復旧まで一連の対応がおこなえます。

専門家が24時間365日監視するMDR「Aurora Managed Endpoint Defense」

LANSCOPE サイバープロテクションでは、「Aurora Focus」「AuroraPROTECT」を専門家が運用する、マネージドサービス「Aurora Managed Endpoint Defense」を提供しています。

脅威の侵入をブロックする「AIアンチウイルス」
侵入後の脅威を検知し対処する「EDR」

2種類のセキュリティソリューションを、セキュリティの専門家がお客様の代わりに運用。徹底したアラート管理により、お客様にとって本当に必要なアラートのみを厳選して通知するので、不要なアラートへの対応工数は大幅に軽減されます。緊急時もお客様の代わりにサイバー攻撃へ即時で対応するため、業務負荷を減らし、安心して本来の仕事へ集中していただけます。

またスタッフは全員、サイバーセキュリティの修士号を取得したプロフェッショナルなので、安心して運用をお任せいただけます。詳しくは以下の製品ページをご覧ください。

まとめ

本記事では「EDR」をテーマに、導入するメリットや費用相場、導入手順などを解説しました。

新たなマルウェアはすさまじいスピードで生み出されており、かつアンチウイルスソフトの検知をすり抜けるような高度なものが増えています。そのためEDRを効果的に運用し、内部に侵入してきた脅威を迅速に検知・封じ込めできるような環境を整えておくことが重要です。

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EDR 5つの誤解

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