昨今スマートデバイスの法人導入が進んでいますが、TechTargetジャパンの「スマートデバイスの業務利用に関する読者調査」からも分かる様に、依然iOSの人気が高いです。現在、1000社以上のお客様にご導入いただいているLanScope Anの統計データでも、全体の管理端末の6割強がiPhone・iPadなどのiOSです。
App Storeは禁止する？開放する？
iPhone・iPadを法人で導入する際に、どの企業様でも必要になるのが紛失対策です。具体的には管理者の方がリモートでデバイスの画面をロックしたり、初期化して工場出荷状態に戻すなどのリモートロック・ワイプを目的に管理ツールを導入するお客様が多いです。
しかし次に課題になるのがアプリの管理です。利用者の利便性を保つために自由に利用させるのか？それともApp Storeの利用を禁止してしまうのか？既にiOSを導入している皆様はどのように管理をされているのでしょうか。
アプリの管理方法は、デバイスの用途によって分かれる
iOSの法人導入が始まった初期は、なんとなく怖いというイメージでApp Storeを禁止するパターンが多かったようですが、デバイスを積極的に業務活用したいと考える人ほど、自由にアプリを利用したいと考えます。
実際スマートデバイスの導入自体は業務の効率化や生産性の向上を目的としているので、利便性が損なわれると導入自体が失敗ということにもなりかねません。
最近のトレンドではApp Storeを開放する代わりに、インストールされたアプリをいかに管理者側で把握するかを重視する企業様が多くなってきています。
一方、iPadを店舗に配布し、申し込み業務や製品紹介のカタログとして利用するなど、デバイスを共有し、限定的な活用方法のみの場合はApp Storeの利用を禁止する企業様も多いです。
実際にLanScope Anの導入事例を公開いただいているアニコム損害保険様は、ペット保険の契約手続きを行うために全国のペットショップに1000台以上のiPadを配布されていますが、AppStoreの利用を禁止し、インハウスアプリ（自社開発アプリ）をLanScope Anから配布し、業務に活用されています。
インストールアプリの「可視化」で差がつくiOS管理
iOSの管理は、各MDMベンダーがApple社で決められた規格の中で対応をしているので、Androidほどの機能差がないのが現状です。その中でLanScope Anをご採用いただいた企業様からのご意見として、「管理画面の使いやすさ」「資産管理機能」をご採用理由に挙げていただくことが多いです。
例えば「インストールアプリの取得」などは、各MDMで実装している機能ですが、「どのアプリを」「誰が」インストールしているのか、すぐに確認したい情報が管理画面からは確認できず、実はエクスポートが必要だったりと、運用を始めてから気づくお客様も多いようです。このような失敗をしないためには、少し手間はかかりますがトライアル環境などで実際に操作して確認してみることが1番です。
LanScope Anではアプリ名やApp Storeのカテゴリ情報で対象アプリを検索し、どの端末でインストールされているのかの一覧表示ができるなど、必要な情報を簡単にスピーディに確認いただける点が強みです。
LanScope AnはDEPやVPPにも対応
iOSの法人利用に対してはApple社も精力的に機能を拡張しており、最近では有償アプリの管理を中心とした「VPP」※1や、キッティングの自動化で管理工数の削減を実現する「DEP」※2などの法人向けプログラムを活用するお客様も増えており、LanScope Anは両プログラムに対応しています。
※1：App storeで提供されているアプリのライセンス配布、回収などができる仕組み
※2：iOSデバイスを自動的にMDMサービスの管理下に配置することができる仕組み
特にDEPは業界や企業規模、デバイス用途を問わず活用できるシステムなので、回線や端末の更新に合わせて、DEPの活用をご検討されているお客様も多いのではないでしょうか。
年度末に向けて端末の入れ替えも増える時期ですので、管理面でお悩みのお客様はぜひお気軽にお問い合わせください。
■ スマートデバイス管理ツール「LanScope An」の詳細はこちらから
https://www.lanscope.jp/cms/an/
■ 【導入事例】ペット保険シェアNo.1のアニコムが1000台のiPad管理にAnを選んだ理由
https://www.lanscope.jp/cms/an/hint/07.html
この記事を書いた人
五十嵐 智博
LanScope Anの専任チームとしてクラウド事業の立ち上げに従事。セールス・マーケティング・アライアンス等、幅広い業務を担当する。
