クラウドサービスやWebアプリケーションの利用拡大に加え、生成AIの普及などを背景に、サイバー攻撃は年々高度化・巧妙化しています。

こうした脅威に対応するため、EDRやSIEM、XDRなど複数のセキュリティツールを導入する企業・組織が増えています。

一方で、導入する製品が増えるほどセキュリティアラートも増加し、誤検知や優先度の低いアラートへの対応が担当者の負担となるケースも少なくありません。

重要な脅威を見逃さないためには、セキュリティアラートを適切に運用することが重要です。

本記事では、セキュリティアラートの概要や対処手順、運用上の課題と、その解決方法について解説します。

「セキュリティソリューションを効率的に活用したい」「運用負荷を抑えながらセキュリティを強化したい」とお考えの方は、ぜひ最後までご覧ください。

セキュリティアラートとは

セキュリティアラートとは、EDRやSIEM、XDRなどのセキュリティツールが、不審な挙動や潜在的な脅威を検知した際に生成する通知のことです。

企業・組織のシステム内で発生する不正アクセスやマルウェア感染の兆候、不正ログイン、情報漏洩につながる不審な挙動などをリアルタイムで検知し、管理者やSOC担当者へ通知する役割を担います。

セキュリティ担当者には、各ツールから発せられるアラートの内容を確認し、脅威の有無や影響度を評価したうえで、優先順位を付けながら対応することが求められます。

しかし、日々大量のアラートが発生する環境では、誤検知や優先度の低いアラートへの対応に多くの時間を要し、担当者の負担が増大する「アラート疲れ」が生じてしまいます。

その結果、重大なインシデントを示すアラートが埋もれ、対応の遅れや見逃しにつながるリスクが高まります。

そのため近年では、アラートを重要度に応じて選別する「トリアージ」や、AIを活用した自動分析・優先順位付けの重要性が高まっています。

セキュリティアラートの仕組み

セキュリティアラートは、一般的に以下の流れで生成されます。

まず、「ユーザーがログインした」「ファイルがダウンロードされた」といったイベントが端末やサーバー、ネットワーク機器などで発生すると、セキュリティツールはその情報をログとして収集します。

収集したログを分析し、「短時間にログイン失敗が10回以上発生した」「通常とは異なる場所からアクセスがあった」など、あらかじめ設定した検知ルールや異常な振る舞いに該当すると、アラートを生成して管理者へ通知します。

また、次のような不審または通常業務としては不自然な可能性のある挙動を検知した場合にも、アラートが生成されます。

ただし、アラートが生成されたからといって、必ずしもサイバー攻撃が発生しているとは限りません。

例えば、一般社員による大量のファイルダウンロードも、部署異動やバックアップ、資料整理など、正常な業務内で行われているケースもあります。

そのため、管理者においては、アラートの内容や状況を確認し、実際に対応が必要な脅威なのか、それとも誤検知や優先度の低い事象なのかを判断することが重要です。

セキュリティ警告との違い

「セキュリティアラート」と似た言葉に「セキュリティ警告」がありますが、両者は通知の対象や目的が異なります。

セキュリティアラートは、前述の通り、EDRやSIEM、XDRなどのセキュリティ製品が不審な挙動や潜在的な脅威を検知した際に、管理者やSOC担当者へ通知する情報です。

目的は、サイバー攻撃や不正アクセスの兆候を早期に把握し、迅速な調査・対応につなげることにあります。

一方、セキュリティ警告は、ブラウザやセキュリティソフト、OSなどが利用者に危険性を知らせるために表示する警告メッセージです。
例えば、「このサイトは安全ではありません」「不審なファイルが検出されました」といったように、ブラウザやアンチウイルスソフトなどが利用者に危険性を知らせるために表示する警告メッセージを指します。

近年では、このセキュリティ警告を装って利用者をだます「偽セキュリティ警告（サポート詐欺）」による被害も発生しており、IPAなどが注意を呼びかけています。

出典：IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）｜サポート詐欺の偽セキュリティ警告はどんなときに出るのか？

つまり、セキュリティアラートは「管理者やSOC担当者が対応するための運用情報」、セキュリティ警告は「利用者へ危険性を知らせるための注意喚起」という違いがあります。

なお本記事では、企業のセキュリティ運用において重要となる「セキュリティアラート」について解説します。

セキュリティアラートにおける誤検知・過検知の問題とは

前述の通り、セキュリティアラートの運用では、誤検知や過検知が課題となるケースが少なくありません。

誤検知や過検知への対応が増えると、担当者の負担が増大するだけでなく、重要なアラートの見逃しや対応の遅れ、いわゆる「アラート疲れ」を招く恐れがあります。

ここでは、誤検知・過検知の概要と、それらがセキュリティアラート運用にどのような影響を及ぼすのかを解説します。

誤検知とは

誤検知とは、実際には問題のないファイルや操作を、セキュリティツールが誤って脅威と判定することです。「False Positive（フォールスポジティブ）」とも呼ばれます。

例えば、以下のようなケースが誤検知に該当します。

誤検知が増えると、本来対応する必要のないアラートについても調査や確認を行う必要があるため、運用負荷が増大してしまいます。

その結果、本来優先して対応すべきアラートへの対応が遅れる恐れもあります。

過検知とは

過検知とは、危険性の低い挙動や通常の業務で発生する操作まで検知対象となり、過剰にアラートが生成される状態を指します。

過検知は、検知ルールを必要以上に厳しく設定している場合に発生しやすくなります。例えば、以下のようなケースが挙げられます。

このような設定では、実際に問題のない操作でもアラートが生成されてしまうため、担当者が確認すべきアラートが増え、運用負荷の増大につながる恐れがあります。

業務負荷につながる理由

誤検知・過検知が増えると、セキュリティ担当者は不要なアラートの確認や調査に多くの時間を割くことになります。

アラートごとに内容の確認や影響範囲の調査、必要に応じた対応が発生するため、誤検知が毎日何十件も発生すると、それだけで大きな運用負荷となります。

また、検知ルールを厳しく設定しすぎると過検知が増え、日々大量のアラートが生成されるため、担当者はアラート対応に追われることになります。

その結果、重要なアラートが大量の通知に埋もれ、重大なインシデントの見逃しや対応の遅れにつながる恐れがあります。

このような状態では、セキュリティアラートを十分に活用できず、本来検知・対応できたはずの脅威を見逃すリスクが高まってしまいます。

セキュリティアラートへの対処手順

セキュリティアラートが発生した場合は、一般的に以下の流れで対応します。

各工程で具体的にどのようなことを行うのか見ていきましょう。

初期対応

まずは、生成されたセキュリティアラートの内容を確認します。

主な確認項目は以下の通りです。

例えば、「海外のIPアドレスから業務で利用しているクラウドサービスへログインがあった」というアラートが生成された場合は、対象となるアカウントやアクセス元の国・地域、多要素認証の認証状況などを確認し、不正アクセスの可能性を判断します。

トリアージ

「トリアージ」とは、発生したセキュリティアラートを重要度や緊急度に応じて分類し、対応の優先順位を決定する作業です。

すべてのアラートを同じ優先度で対応すると、運用負荷が増大し、重大なインシデントへの対応が遅れる恐れがあります。

そのため、システムの重要度や影響範囲、脅威の深刻度などを踏まえて、優先順位を判断することが重要です。

調査・分析

トリアージ後は、ログや通信履歴、デバイス情報などを確認しながら、アラートの詳細な調査・分析を行います。

例えば、実行されたプログラムの解析やログイン履歴の確認、他のデバイスへの影響有無の調査などを実施し、実際にサイバー攻撃が発生しているかを判断します。

この段階では、アラートが誤検知なのか、それとも実際の脅威なのかを見極めることも重要です。

例えば、「海外のIPアドレスから業務で利用しているクラウドサービスへログインがあった」というアラートの場合、海外出張中の従業員によるアクセスであれば、正常な挙動と判断できます。

一方、海外出張中の従業員がいないにもかかわらず海外からアクセスが行われていたり、権限昇格の試行など不審な挙動が確認されたりした場合は、不正アクセスなどのサイバー攻撃が疑われます。

インシデント対応

調査・分析の結果、セキュリティインシデントであると判断された場合は、感染デバイスの隔離や不正利用されたアカウントの停止など、被害の拡大を防ぐための対応や、システムやサービスの復旧を進めます。

また、対応後はインシデントの原因を分析し、再発防止策を検討することも重要です。同様の攻撃を防ぐため、検知ルールやセキュリティ運用体制を見直し、必要に応じてセキュリティ対策を改善します。

セキュリティアラートの運用課題

セキュリティアラートは、脅威を早期に検知するために欠かせない仕組みです。

一方で、アラート数の増加や対応できる人材の不足により、適切な運用が難しくなるケースも少なくありません。

ここでは、セキュリティアラート運用における代表的な課題を解説します。

アラート疲れ

アラート疲れとは、大量のセキュリティアラートへの対応が続くことで、担当者の注意力や判断力が低下してしまう状態を指します。

特に、誤検知や優先度の低いアラートが多い環境では、「今回も誤検知だろう」と判断してしまい、アラートの確認がおろそかになる恐れがあります。

また、大量のアラートに埋もれることで、重大な脅威を示すアラートを見逃したり、対応が遅れたりするリスクも高まります。

セキュリティ人材の不足

セキュリティアラートの内容を分析し、優先順位を判断したうえで適切に対応するには、高度なセキュリティ知識や運用経験が求められます。

一方、多くの企業ではセキュリティ人材が不足しており、十分な監視・対応体制を構築できていないことが課題となっています。

また、セキュリティアラートは業務時間外や休日にも発生するため、迅速に対応するには24時間365日の監視体制が理想です。

しかし、人材の確保や運用コストの観点から、自社だけで常時監視体制を維持することが難しい企業・組織も少なくありません。

セキュリティアラートにおける課題の解決方法

セキュリティアラート運用では、誤検知・過検知による大量のアラートや、セキュリティ人材の不足、対応負荷の増大などが大きな課題となっています。

こうした課題を解決するには、検知ルールや運用フローを見直すとともに、SIEMやSOARによる分析・自動化、MDRによる監視・運用支援などを活用し、セキュリティ運用全体を効率化することが重要です。

詳しく確認していきましょう。

ルールの精査

誤検知・過検知を減らすには、検知ルールや閾値を定期的に見直し、自社の運用環境に合わせて最適化することが重要です。

例えば、「不要なアラート条件を除外する」「通常業務で発生する通信や操作を許可リストに追加する」といったチューニングを行うことで、不要なアラートを削減できます。

また、システム環境や業務内容の変化に応じて継続的にチューニングを実施することで、アラート疲れの軽減や重要なアラートの見逃し防止につながります。

SIEMの導入

SIEM（Security Information and Event Management）は、複数のセキュリティ製品やシステムからログやイベント、アラートを収集・集約し、一元的に管理・分析するソリューションです。

各ツールの情報を一元管理できるため、管理者は複数の管理画面を個別に確認する必要がなくなり、セキュリティ運用の効率化につながります。

また、異なる製品やシステムのログを横断的に分析することで、個別のアラートだけでは把握しにくい攻撃の兆候や異常な挙動を検知しやすくなる点も特徴です。

SOARの導入

SOAR（Security Orchestration, Automation and Response）は、セキュリティ運用における調査や対応を自動化・効率化するソリューションです。

例えば、以下のような処理を自動で実行できます。

これにより、担当者の作業負荷を軽減するとともに、大量のセキュリティアラートへの対応効率の向上や、インシデント発生時の初動対応の迅速化が期待できます。

MDRの活用

セキュリティアラートへの対応が追いついていない場合や、社内に十分なセキュリティ人材がいない場合は、MDRのような外部サービスを活用することも有効です。

MDR（Managed Detection and Response）とは、セキュリティ監視や脅威の検知・分析、インシデント対応を専門ベンダーが支援するマネージドサービスです。

多くのMDRサービスでは、24時間365日の監視体制を提供しており、自社だけでは対応が難しい夜間や休日の監視にも対応できます。

また、専門知識を持つセキュリティアナリストがアラートの監視・分析やトリアージを行うため、自社の運用負荷を抑えながら、高度なセキュリティ運用を実現できます。

さらに、誤検知や優先度の低いアラートを整理したうえで通知されるため、担当者は本当に対応が必要なアラートに集中できます。

MDRサービスによっては、脅威の検知だけでなく、初動対応や感染端末の隔離などの封じ込めまで支援するものもあります。

そのため、インシデント発生時の迅速な対応や被害拡大の防止にもつながります。

セキュリティアラートの運用課題を解決するMDRサービス「Aurora Managed Endpoint Defense」

セキュリティアラートへの対応負荷やセキュリティ人材の不足といった課題を解決するには、前述の通り、専門家による監視・分析・対応を提供するMDRサービスの活用が有効です。

本記事では、世界トップレベルのセキュリティ専門家が24時間365日体制で監視を行うMDRサービス「Aurora Managed Endpoint Defense」を紹介します。

本サービスでは、以下2つのセキュリティソリューションの運用をセキュリティのスペシャリストが代行し、脅威の侵入防止から検知、対応までを一貫して支援します。

セキュリティのスペシャリストがアラートの監視・分析・トリアージを行うため、対応が必要なアラートを優先して通知できます。これにより、不要なアラートへの対応負荷を軽減し、重要なインシデントへの迅速な対応を支援します。

緊急時にはお客様の代わりにサイバー攻撃へ即時で対応するため、業務負荷を減らし、安心して本来の仕事へ集中していただけます。

「Aurora Managed Endpoint Defense」についてより詳しく知りたい方は、下記のページをご確認ください。 

3分で分かる！
Aurora Managed Endpoint Defense

世界トップレベルの専門家が24時間365日監視するMDRサービスについて、製品概要や一般的な製品との比較などをわかりやすく解説します。

資料をダウンロードする

AIがサイバー攻撃を自動検知・遮断するNDR「Darktrace」

ネットワーク全体を対象としたセキュリティ対策を強化したい場合には、NDR（Network Detection and Response）の活用も有効です。

本記事では、企業・組織のネットワークやクラウドのパケットを収集し、ネットワーク全体の通信状況の可視化と異常な挙動を検知するNDRソリューション「Darktrace」を紹介します。

Darktraceではネットワークに加え、クラウド、テレワーク、Eメール、SaaS環境など、広範なデジタル環境を網羅的に監視し一元管理できるため、あらゆる脅威を素早く検知し対策することが可能です。

ネットワーク上の通信を監視する仕組みであるため、エージェントの導入が難しい環境も含めて可視化することができます。

また、導入・運用・監視を経験豊富なセキュリティ専門家が行う運用支援も提供しています。

なお、IT資産管理・MDMツール「LANSCOPE エンドポイントマネージャー クラウド版」や、AIアンチウイルス「Aurora Protect」「Deep Instinct」などのLANSCOPE製品と連携した詳細調査も可能です。

管理負荷が少なく、自社のIT環境を網羅的に監視・対策したいという企業・組織の方は、ぜひ導入をご検討ください。

「Darktrace」についてより詳しく知りたい方は、下記のページをご確認ください。

まとめ

本記事では「セキュリティアラート」をテーマに、対処手順や運用課題、その課題を解決する方法などを解説しました。

セキュリティアラートは、サイバー攻撃の兆候を早期に把握するために欠かせない仕組みです。一方で、誤検知・過検知やアラート疲れ、セキュリティ人材の不足などにより、適切な運用が難しくなるケースも少なくありません。

そのため、自社の運用体制を見直すとともに、SIEM・SOAR・MDRなどを活用し、効率的なセキュリティ運用を実現することが重要です。

本記事で紹介した「Aurora Managed Endpoint Defense」は、AIアンチウイルスとEDRの運用を、セキュリティのスペシャリストが24時間365日体制で支援するMDRサービスです。

お客様環境に合わせたチューニングやアラート管理により、お客様が確認・対応すべきアラートを選別して通知するため、不要なアラートへの対応負荷を軽減し、効率的なセキュリティ運用を支援します。

セキュリティ対策を強化しながら運用負荷を軽減したいとお考えの企業・組織の方は、ぜひ「Aurora Managed Endpoint Defense」の導入をご検討ください。

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