サイバー攻撃の被害がニュースで報じられる機会が増えている昨今、自分ごととして捉え、対策の検討を進めている企業・組織は少なくないでしょう。

一方で、近年はOSに標準搭載されているセキュリティ機能も高度化しており、「改めてセキュリティソフトを導入する必要があるのか」と疑問に感じる方もいるかもしれません。

そこで本記事では、セキュリティソフトが必要とされる理由やセキュリティソフトの具体的な機能などについてわかりやすく解説します。

「セキュリティソフトの導入を迷っている」「セキュリティ対策を効率的に進めたい」という企業・組織の方は、ぜひご一読ください。

セキュリティソフトの必要性とは

セキュリティソフトは、高度化・巧妙化が進むさまざまなサイバー攻撃から、コンピューターやスマートフォン、サーバーなどのIT資産を守るためのソフトウェアです。

セキュリティソフトを導入していない場合、ウイルス感染や不正侵入といった被害に遭うリスクは大きく高まります。

万が一サイバー攻撃を受けた場合、システムダウンや情報漏洩にとどまらず、業務停止やサプライチェーン全体への影響など、深刻な事態に発展する恐れもあります。

業務においてインターネットは不可欠な存在ですが、外部ネットワークに接続している以上、サイバー攻撃のリスクを完全に無くすことはできません。

そのため、企業・組織の重要な情報資産を保護し、業務を安全かつ継続的に行うためにも、セキュリティソフトの導入は欠かせない対策といえるでしょう。

OSに標準搭載されているセキュリティ機能

多くのOSには、あらかじめ基本的なセキュリティ機能が標準搭載されています。

そのため、「別途セキュリティソフトを導入する必要があるのか」と悩む場面も少なくないでしょう。

セキュリティソフトを個別に導入するべきか検討を進めるためにも、まずは主要なOSごとに、標準で搭載されているセキュリティ機能について確認していきましょう。

Windows

Windows 10や11には、「Windowsセキュリティ」という標準のセキュリティ機能が搭載されています。

この機能には、ウイルスやランサムウェアなどのさまざまな脅威からデバイスを保護する機能をはじめ、外部からの不正なアクセスをブロックする機能、さらにはハードウェアレベルでの保護を提供する機能などが含まれています。

Windowsのセキュリティについてより詳しく知りたい方は、下記の記事を合わせてご確認ください。

Mac

macOSには、マルウェアの脅威からユーザーを守るために、以下のような強力なセキュリティ機能が搭載されています。

Gatekeeper	・認証されていないアプリや改ざんされたアプリを実行しようとすると警告を表示し、実行を制限する
XProtect	・ファイルがダウンロードされたり、アプリが初めて開かれたりした際にスキャンを実行し、マルウェアを検出・ブロックする
ファイアウォール	・外部ネットワークからの不正なアクセスを遮断する

iPhone

iPhoneには、Face IDやTouch IDといった生体認証の仕組みが搭載されていて、デバイスのロック解除やアプリ利用時の認証において高いセキュリティを維持しています。

また、データは標準で暗号化されているため、万が一不正にアクセスされた場合でも、情報が容易に読み取られることはありません。

そのほかにも、iPhoneには「サンドボックス」と呼ばれる仕組みが採用されており、隔離された環境でアプリが実行されるため、仮にアプリに問題が生じても、ほかのアプリやOS全体に影響が及びにくくなっています。

Android

Androidデバイスには、複数の仕組みを組み合わせた多層的な防御体制が標準で用意されています。

その中でも代表的な機能が、Google Play プロテクトです。

この機能を活用することで、アプリダウンロード時に安全性がチェックされ、危険なアプリがデバイスに入り込むリスクを低減できます。

さらに、多くのAndroidデバイスには、生体認証やデータ暗号化といったセキュリティ機能も標準で搭載されています。

標準機能に加えてセキュリティソフトが必要とされる理由

前述の通り、代表的なOSには高精度なセキュリティ機能が標準で搭載されています。

しかし、OSに標準搭載されているセキュリティ機能だけでは防ぎきれない高度なサイバー攻撃が近年増加傾向にあります。

標準搭載されているセキュリティ機能の多くは、マルウェアを検出手法として「パターンマッチング方式」を採用しています。

パターンマッチング方式とは、マルウェアの特徴を記録した「定義ファイル」と照合することで、脅威を検出する仕組みです。

この方式では、すでに発見されているマルウェアを検出することはできますが、まだ検知されていない未知や亜種のマルウェアに対しては、対応が難しいという課題があります。

さらに、OS標準のセキュリティ機能には、危険なメールのブロック機能や、不審なサイトへの接続制御機能が十分に備わっていない場合も多く、近年増加しているフィッシング攻撃への対策は不十分といえます。

このように、OSに標準搭載されているセキュリティ機能のみでは、近年の高度化・巧妙化するサイバー攻撃に対応することは困難です。

そのため、セキュリティソフトを併用し、企業・組織全体のセキュリティ体制を強化することが重要となっています。

セキュリティソフトを導入するメリット

個別のセキュリティソフトを導入することで、具体的にどのようなメリットがあるのかを解説します。

詳しく確認していきましょう。

高度化するサイバー攻撃に対抗できる

サイバー攻撃の手口は、年々高度化・巧妙化しており、攻撃を受けた場合の被害も深刻化しています。

例えば、マルウェアの一種であるランサムウェアに感染した場合、重要なデータが暗号化され、業務の継続が困難になる恐れがあります。

さらに、万が一業務システムが停止した場合の復旧には多額の費用や時間を要することが多く、場合によっては組織運営そのものが停止に追い込まれるケースも少なくありません。

こうしたリスクを回避するためには、既知の攻撃だけでなく、常に最新の脅威にも対応できるようなセキュリティ体制の構築が求められます。

このような背景から、既知・未知の脅威にも対応できる高精度なセキュリティソフトの必要性が高まっています。

近年のセキュリティソフトの中には、AIや機械学習の技術を活用して、未知のウイルスであっても検知し、ブロックできるものが登場しています。

こうしたセキュリティソフトを導入することで、OSに標準搭載されているセキュリティ機能や従来の対策では防ぎきれなかった脅威に対しても、高いレベルでの対策が可能になります。

網羅的な対策が可能になる

セキュリティソフトの大きな強みは、幅広い保護機能一つのソフトウェアでまとめて提供できる点にあります。

例えば、迷惑メールやフィッシング詐欺への対策をはじめ、ネットバンキングの保護、ホームネットワークの監視、パスワード管理、Webカメラの保護など、多岐にわたる機能が搭載されています。

一方でOSに標準搭載されているセキュリティ機能では、同様の機能が搭載されている場合でも、利用できる範囲が限られている場合があります。

また、特定のメーカーやソフトウェアにのみ対応しているケースもあり、総合的な防御という観点では十分とは言えない場合もあるでしょう。

サポートを受けられる

万が一トラブルが発生した場合に、専門家へすぐに相談できる点も、セキュリティソフトの大きなメリットの一つです。

多くのセキュリティソフトを提供ベンダーでは、設定方法が分からない場合や、不審な挙動・異常が発生した際に相談できるサポート窓口が用意されています。

特にセキュリティに詳しくない利用者にとって、サポートの存在は大きな安心材料となるでしょう。

迅速な対応を受けられることで、被害拡大を未然に防ぐことにもつながります。

セキュリティ対策を行わない場合のリスク

企業・組織が基本的かつ適切なセキュリティ対策を怠った場合、以下のような深刻な被害が発生する恐れがあります。

ここでは、代表的なリスクを具体的に解説します。

マルウェア感染

マルウェアとは、コンピューターやネットワークに対して不正な動作を行う、悪意のあるソフトウェアの総称です。トロイの木馬やランサムウェアなどが代表的な例として挙げられます。

マルウェアに感染すると、機密情報の窃取やデータの暗号化、システムダウンなど、深刻な被害が発生する恐れがあります。

さらに、マルウェアに感染した自社のシステムが、他のサイバー攻撃への踏み台として自社が悪用されるリスクも生じます。

具体的には、感染デバイスがボットネットの一部として組み込まれ、DDoS攻撃やスパムメールの送信などに悪用されるケースがあります。

このような場合、マルウェアに感染した被害者であると同時に、意図せずにサイバー攻撃に加担した加害者の立場にもなりかねません。その結果として、損害賠償請求を受けたり、社会的責任を問われたりする恐れもあります。

フィッシング

フィッシングとは、送信者を偽ったメールやSMSを送ったり、正規サイトと酷似した偽のWebサイト（フィッシングサイト）へ誘導したりすることで、個人情報や認証情報を盗み取る攻撃手法です。

例えば、メールやSMSにフィッシングサイトへのリンクを記載し誘導することで、認証情報やカード情報などを入力させることで、情報を窃取します。

一般的なフィッシングは不特定多数を対象に行われますが、特定の個人や企業をターゲットとした「スピアフィッシング」と呼ばれる手口も存在します。

スピアフィッシングでは、取引先の担当者や関係者を装ってメールを送り、巧妙にフィッシングサイトへ誘導するケースなどが報告されています。

こうしたフィッシングサイトと気づかずに、インターネットバンキングの認証情報などを入力してしまうと、法人口座から不正に金銭を引き出される恐れがあり、企業にとって深刻な被害につながりかねません。

不正アクセス

不正アクセスとは、アクセス権限のない第三者が、コンピューターネットワークやシステムなどに侵入する行為です。

システムやネットワークの脆弱性を放置していたり、ID・パスワードの管理が不十分だったりすると、不正アクセスを受けるリスクが高まります。

万が一社内ネットワークに不正アクセスされた場合、以下のような被害が発生するリスクがあります。

このような被害は、業務への直接的な影響に加えて、企業の信頼性低下や損害賠償リスクなど、企業経営そのものに悪影響を及ぼす恐れもあります。

セキュリティソフトの機能

ここでは、セキュリティソフトの代表的な機能について解説します。

具体的にどのような機能が提供されているのか確認していきましょう。

マルウェアを検知・駆除

セキュリティソフトの基本的な役割は、マルウェアを早期に発見し、被害を未然に防ぐことにあります。

デバイス内の挙動やファイルを常時監視し、不審なプログラムをすばやく検知します。

例えば、メールに添付された不正なファイルについても、開封前に危険性を判断し、実行を防ぐことが可能です。

近年では、過去の検知データをもとに挙動を分析する仕組みが導入されたセキュリティソフトも存在し、新種や未知の脅威に対しても、対応できるようになっています。

不正アクセスを検知・遮断

外部からの不正な通信を監視し、侵入を防ぐことも、セキュリティソフトの重要な役割の一つです。

通常とは異なるアクセスや不審な通信が検知された場合には、自動的に通信を遮断することで、第三者がシステム内部へ侵入するリスクを低減します。

危険なサイトを検知・アクセス制御

インターネット上には、情報を盗み取ることを目的とした悪質なサイトが多数存在します。

セキュリティソフトは、こうしたサイトへの接続を事前に検知し、閲覧を制御する機能が搭載されています。

例えば、偽の決済ページへ誘導するフィッシングサイトを開こうとした場合、セキュリティソフトが検出して、警告を表示します。

その結果、利用者が誤って情報を入力してしまう事態を防ぎ、被害を未然に防止できる可能性が高まります。

不審なメールを検知・ブロック

セキュリティソフトには、疑わしい内容のメールを自動的に判別し、受信を拒否する機能も搭載されています。

詐欺目的のメールや有害なファイルが添付されたメッセージを事前に排除することで、利用者が誤って開封してしまうリスクを低減します。

日々大量のメールを受信するビジネスシーンにおいては、こうしたメール対策機能は特に重要な防御機能といえるでしょう。

通信の傍受をブロック

セキュリティソフトには、通信内容を暗号化し、第三者による盗み見を防ぐ機能も備わっています。

特に、個人情報や決済情報を取り扱う場面においては、重要な役割を果たします。

その結果、情報漏洩による被害や企業活動への影響を最小限に抑えることが可能となります。

このような理由から、OSの標準機能だけに頼るのではなく、セキュリティソフトを併用し、全体的なセキュリティ体制を強化することが望ましいといえるでしょう。

セキュリティソフトの選び方・ポイント

最後に、自社に最適なセキュリティソフトを選定するために押さえておくべきポイントを6つ紹介します。

セキュリティソフトを検討する際は、ぜひこれらのポイントを比較検討し、最適な製品の導入を目指してください。

機能

まず重視すべきなのは、「必要な機能が搭載されているか」という点です。

企業向けのセキュリティソフトには、アンチウイルス機能やファイアウォール機能といった基本的な機能に加え、さまざまな付加機能が備わっています。

そのため、まずは、自社のセキュリティ要件を整理し、どのような機能が必要かを明確にしたうえで、それらを網羅している製品を洗い出すことが重要です。

コストパフォーマンス

セキュリティソフトは導入したら終わるものではなく、継続的な運用が前提となるものです。

そのため、初期費用だけでなく、更新費用やライセンス追加時に発生するコストも含めて検討する必要があります。

一見すると安価に見える製品であっても、機能追加のたびに別途費用が発生するケースもあるため注意が必要です。

複数年にわたって利用することを想定し、総コストを比較したうえで、費用対効果の高い製品を選ぶようにしましょう。

CPUやメモリの使用率

動作の軽さは、業務効率に直結する重要な要素です。

セキュリティソフトは常時バックグラウンドで稼働するため、処理負荷が高い場合、業務アプリケーションの動作に影響を及ぼす恐れがあります。

動作の軽さを判断する際には、CPU使用率が過度に高くなっていないか、またメモリ使用量が常時稼働に消費されていないかといった点を確認するとよいでしょう。

目安として、CPU使用率やメモリ使用量が安定して推移しているかをチェックすることが推奨されます。

特に、設計ソフトや動画編集など、高い負荷がかかる作業を行う環境では、慎重な確認が必要です。

導入前にトライアルを活用し、実際の業務環境で支障が出ないかを検証しておくと安心です。

インストール可能な台数

ライセンス条件の確認も欠かさずに行いましょう。

法人向けセキュリティソフトでは、利用するデバイス数に応じてライセンスが管理されるケースが一般的です。

そのため、現在の利用台数だけでなく、将来的な人員増員やデバイス追加も見据えた上で、柔軟に対応できるライセンス体系かどうかも確認しておくことが重要です。

第三者機関の評価

セキュリティソフトの性能を客観的に判断する方法として、第三者機関による評価が有効です。

検知率や誤検知の少なさといった指標は、実際の試験結果を見ることで、製品ごとの違いを比較しやすくなります。

また、国内外の評価機関から継続的に高い評価を得ている製品は、一定の信頼性があると判断できるでしょう。

評価内容を確認し、自社が重視するポイントと合致しているかを見極めることが重要です。

サポート体制

最後に確認しておきたいのが、導入後のサポート体制です。

セキュリティトラブルは予期せぬタイミングで発生することが多いため、いつでも迅速に相談できる環境を整えておくことが重要です。

日本語対応の有無やサポートの対応時間、問い合わせ方法などを事前に確認しておくと、いざという時にも安心でしょう。

また、製品導入後にも、継続的に支援を受けられる体制が整っているかどうかも、重要な判断材料となります。

セキュリティ対策の強化に「Auroraシリーズ」

本記事で紹介してきた通り、サイバー攻撃の手法は年々高度化・巧妙化しており、従来の対策方法だけでは、十分なセキュリティを維持することが難しくなっています。

特に、ランサムウェアをはじめとするマルウェア被害は、ニュースで取り上げられる機会が増えているように、深刻化・大規模化が見られます。

こうした状況を踏まえ、企業・組織が安全かつ持続的に事業経営を続けていくためには、最新の脅威にも対抗できるセキュリティソフトを活用し、セキュリティ体制を継続的に強化していくことが重要です。

本記事では、「LANSCOPE サイバープロテクション」が提供する「Auroraシリーズ」について紹介します。

それぞれの特徴を解説します。

最新のアンチウイルス「Aurora Protect」

「Aurora Protect」は、AI（人工知能）を使った、次世代型アンチウイルス製品（NGAV）です。

AIの機械学習によってマルウェアの特徴を自動で分析し、その結果をもとに、未知・亜種を問わず最新のマルウェアやランサムウェアを、実行前に検知・隔離することが可能です。

また、シグネチャの更新が不要なため、運用コストが軽減できることも特徴の一つです。加えて、CPU負荷も平均0.3%と低く、業務に支障をきたすことなく、快適なパフォーマンスを維持できます。

運用負荷の少ないEDR「Aurora Focus」

「Aurora Focus」は、「Aurora Protect」とあわせて導入できる、AIアンチウイルス統合型のEDRサービスです。

「Aurora Protect」と「Aurora Focus」 を併用することで、エンドポイントにおける多層防御を実現し、単一の対策では防ぎきれない脅威にも対応できる、より強固なセキュリティ体制を構築できます。

また、「Aurora Focus」は「Aurora Protect」のオプション機能として提供されるため、EDRとしてはリーズナブルで、導入しやすい価格帯である点も魅力です。

「Aurora Focus」についてより詳しく知りたい方は、下記のページをご確認ください。

専門家が24時間365日監視するMDR「Aurora Managed Endpoint Defense」

EDRは多機能で高度な製品である一方、自社で十分なセキュリティ人材を確保できない企業・組織では、「脅威を検知できても、その後の対応まで手が回らない」といった、管理・運用面での課題が生じるケースも少なくありません。

こうした課題を抱える場合には、EDRの運用を外部に委託するという選択肢が有効です。

LANSCOPE サイバープロテクションでは、EDRのマネージドサービス「Aurora Managed Endpoint Defense」を提供しています。

「Aurora Managed Endpoint Defense」は、以下の2種類のセキュリティソリューションの運用を、お客様の代わりにセキュリティのスペシャリストが運用するMDRサービスです。

「高度なエンドポイントセキュリティ製品」と、その製品の「監視・運用サービス」を、セットで提供することで、検知から対応までのプロセスをカバーします。

セキュリティのスペシャリストによる徹底したアラート管理を実施し、お客様にとって本当に必要なアラートのみを厳選して通知するので、不要なアラートに対応する必要がありません。

また、緊急時もお客様の代わりにサイバー攻撃へ即時で対応するため、業務負荷を減らし、安心して本来の仕事へ集中していただけます。

対応するスタッフは全員、サイバーセキュリティの修士号を取得したプロフェッショナルなので、安心して運用をお任せいただけます。

「Aurora Managed Endpoint Defense」についてより詳しく知りたい方は、下記のページをご確認ください。

Auroraシリーズの動作環境は以下のページで確認できます。

導入を検討する際は、自社で利用しているOSにおけるサポートを事前にご確認ください。

まとめ

本記事では「セキュリティソフトの必要性」をテーマに、必要とされる理由やセキュリティソフトの機能などについて解説しました。

近年、OSに標準搭載されているセキュリティ機能は高性能化しています。

しかし、それと同時にサイバー攻撃手法も高度化しているため、OSに標準搭載されているセキュリティ機能だけでは防げない攻撃も増えてきています。

企業・組織が保有する情報資産を保護するためには、セキュリティソフトも導入し、よりセキュリティ体制を強化することが推奨されます。

本記事で紹介した「Auroraシリーズ」は、エンドポイントセキュリティの強化に役立つセキュリティソフトです。

未知のマルウェアであっても高精度で検知する「AIアンチウイルス」、侵入後の脅威を検知・対処する「EDR」、EDRの運用を外部に委託できる「EDRマネージドサービス」の3つのサービスをご用意しています。

セキュリティ強化を目指す企業・組織の方は、ぜひ導入をご検討ください。