近年、サイバー攻撃はますます高度かつ複雑になっており、PCやスマートフォン、サーバーといったエンドポイントは、脅威の侵入起点となりやすくなっています。

そのため、エンドポイントのセキュリティ強化が強く求められています。

本記事では、エンドポイントセキュリティ強化を支援するソリューションの中から、Microsoftが提供する「Defender for Endpoint」について紹介します。

Microsoft Defender for Endpoint は、高度化・巧妙化するサイバー攻撃から企業のIT資産を守るエンドポイントセキュリティソリューションです。

「Defender for Endpoint にはどのような機能があるのか」「導入するうえでの懸念点はないか」などを知りたい方はぜひご一読ください。

Microsoft Defender for Endpoint とは

「Microsoft Defender for Endpoint （MDE）」とは、ネットワークに接続されたPCやサーバーなどのエンドポイントを、さまざまなサイバー攻撃から保護するための包括的なエンドポイントセキュリティソリューションです。

Defender for Endpoint の大きな特徴は、「EPP」と「EDR」のセキュリティ機能を兼ね備えている点です。

EPPは、マルウェアなどの脅威がエンドポイントに侵入するのを未然に防ぐ役割を担います。

一方EDRは、万が一脅威の侵入を許してしまった場合でも、脅威を迅速に検知し、影響範囲の調査や封じ込めといった対応を行います。

これら2つの機能を組み合わせることで、サイバー脅威に対する事前対応から事後対応までを一貫して実施でき、エンドポイント全体のセキュリティ強化が図れます。

Windows Defender （Microsoft Defender ウイルス対策）との違い

Windowsには、「Microsoft Defender ウイルス対策」（旧Windows Defender）と呼ばれるセキュリティ機能が標準搭載されています。

これは、基本的なマルウェア対策を提供する無料のセキュリティ機能です。

一方、Defender for Endpoint は、このMicrosoft Defender ウイルス対策を基盤としつつ、EDR機能や脆弱性管理、専門家による脅威分析サービスなどを追加した、企業向けの高度な有償エンドポイントセキュリティソリューションです。

つまり、Windowsに標準搭載されているウイルス対策機能を、企業環境に求められる包括的なセキュリティプラットフォームに拡張したものが、Defender for Endpoint であるといえます。

Defender for Endpoint の代表的な機能

Defender for Endpoint の代表的な機能を紹介します。

これらの機能が相互に連携することで、高度かつ複雑なサイバー攻撃にも対応できるようになります。

各機能について詳しくみていきましょう。

脆弱性の管理

「脆弱性の管理」機能では、エンドポイント上で稼働するOSやアプリケーションの脆弱性を継続的に可視化・検出し、リスクレベルに応じて優先順位付けを行います。

これにより、すべての脆弱性を一律に対応するのではなく、攻撃者に悪用される可能性の高い弱点から、重点的に対策することが可能になります。

結果として、パッチ適用や設定変更といったセキュリティ対策を効率的かつ計画的に進めることができるでしょう。

攻撃面の縮小

Defender for Endpoint には、エンドポイントにおける攻撃の起点となりやすい領域（攻撃面）を最小限に抑えるための「攻撃面の縮小」機能が搭載されています。

例えば、特定のアプリケーションのマクロ実行をブロックしたり、USBデバイスの使用を制御したりすることで、マルウェア感染や不正侵入の攻撃リスクそのものを低減させることが可能です。

次世代の保護

Defender for Endpoint では、機械学習やAI、ビッグデータ分析を活用して、既知のマルウェアだけでなく、未知のマルウェアやゼロデイ攻撃もリアルタイムでブロックすることが可能です。

マルウェアは毎日100万個作られているとも言われており、従来のパターンマッチ方式では、十分に防ぐことが難しくなっています。

そのため、攻撃者が作成したばかりの未知の脅威に対しても、リアルタイムでブロックできる次世代の保護が重要となっています。

エンドポイントでの検出と対応

エンドポイント上の操作ログやプロセスの挙動を継続的に監視することで、不審な動きや攻撃の兆候を早期に検知します。

また、インシデント発生時には、攻撃の流れや侵入経路を可視化し、影響範囲の特定に向けた詳細な調査情報の収集も行います。

これにより、インシデントの原因を迅速に把握し、適切な封じ込めや迅速な復旧対応を行うことが可能になります。

自動調査および対応（AIR）

Defender for Endpoint には、検知された脅威に対して、AIが自動的に調査を行い、影響を受けるファイルやプロセスの隔離、悪意のある変更の修正などを自動で実行する機能が搭載されています。

これにより、セキュリティ担当者の対応負荷が大幅に軽減され、さらにインシデント対応の迅速化も期待できます。

Microsoft Defender エキスパートによる追求

「Microsoft Defender エキスパートによる追求」とは、Microsoftのセキュリティ専門家チームが、顧客の環境から収集されたデータをプロアクティブに分析し、高度な攻撃の兆候を探し出すサービスです。

自社のセキュリティチームだけでは発見が難しい脅威や異常な挙動を特定し、具体的な警告や推奨される対応策が提供されます。

参考：Microsoft Defender for Endpoint – Microsoft Defender for Endpoint | Microsoft Learn

Defender for Endpoint の料金プラン

Defender for Endpoint には、主に「Plan 1」と「Plan 2」の2種類のスタンドアロンプランがあります。（単体で利用・契約できるプラン）

ここでは、それぞれのプランの概要を紹介します。

なお本記事は、2026年1月時点の情報を掲載しています。最新情報は公式サイトをご確認ください。

Defender for Endpoint Plan 1の概要

Plan 1は、主にEPP（次世代の保護、攻撃面の縮小など）の機能を中心としたプランです。

基本的なマルウェア対策を強化し、攻撃の予防に重点を置きたい企業向けのライセンスとなっています。

なお、Microsoft 365 E3、A3ライセンスには、本プラン相当の機能が含まれています。

参考：Microsoft Defender for Endpoint プラン 1 の概要 – Microsoft Defender for Endpoint | Microsoft Learn

Defender for Endpoint Plan 2の概要

Plan 2は、Plan 1のすべての機能に加え、EDRや脆弱性管理、自動調査と修復など、侵入後の対応までを含む高度な機能を備えたスタンドアロンプランの最上位ライセンスです。

ゼロデイ攻撃など、侵入を前提としたサイバー攻撃への対策を包括的に行いたい企業に適しています。

なお、Microsoft 365 E5、A5ライセンスには、Plan 2の全機能が含まれます。

プラン別に搭載されている代表的な機能

参考：Microsoft Defender for Endpoint | Microsoft Security

Microsoft 365 E5などに含まれるライセンス

Defender for Endpoint の機能は、Microsoft 365の特定プランにも含まれています。

特にMicrosoft 365 E5、A5には、Plan 2の全機能が含まれています。

Office 365やWindows Enterpriseなどのライセンスとあわせて利用することで、セキュリティ機能を個別に導入する場合と比べ、コスト効率の高いセキュリティ対策を実現できる場合があります。

参考：Microsoft Defender サービスの説明 – サービスの説明 |Microsoft Learn

Defender for Endpoint を導入するメリット

Defender for Endpoint の導入によって、以下のようなメリットが期待できます。

Defender for Endpoint の導入を検討している企業・組織の方は、ぜひご一読ください。

Microsoft製品とのシームレスな連携

Defender for Endpoint の大きなメリットとして、Microsoftが提供する他の製品とスムーズに連携できる点が挙げられます。

例えば、Microsoft Entra ID（旧Azure AD）と組み合わせることで、特定のデバイスやユーザーに対して条件付きアクセスを適用し、リスクに応じたアクセス制御を行うことが可能です。

また、Microsoft Sentinel（SIEM）と連携することで、より高度な脅威分析・可視化を行うことができます。

これにより、セキュリティ運用の一元化と自動化が促進されます。

高度な脅威検知と迅速な対応能力

Defender for Endpoint では、Microsoft社が収集・分析してきた脅威インテリジェンスを活用できるため、脅威検知能力が非常に高いというメリットがあります。

さらに、機械学習とAIを用いた分析により、既知のマルウェアだけでなく、未知の脅威や巧妙化した攻撃手法についても迅速に検知することが可能です。

また、検知後の調査から封じ込め、修復までを自動化する機能を活用することで、インシデント対応にかかる時間を大幅に短縮でき、被害拡大の防止にもつながります。

運用管理の効率化とコスト削減

Defender for Endpoint は、「Microsoft Defender XDRポータル」という単一の管理コンソールから各種セキュリティ機能を一元的に管理できます。

これにより、複数のセキュリティ製品を個別に導入・運用する必要がなくなり、管理工数の大幅な削減が期待できます。

結果として、セキュリティ担当者の運用負荷軽減だけでなく、複数製品を導入する場合と比較して、ライセンスコストや管理コストの削減にもつながり、効率的なセキュリティ運用を目指すことができます。

Defender for Endpoint のデメリットと注意点

Defender for Endpoint にはさまざまなメリットがある一方で、導入・運用にあたって留意すべき点も存在します。

導入を検討する際には、メリットだけでなく、注意点も理解しておきましょう。

一部のOSでは機能が制限される

Defender for Endpoint はWindowsだけでなく、macOS、Linuxなど、複数のOSにも対応していますが、提供される機能はOSごとに異なります。

特に、EDRや自動調査、修復などの高度な機能はWindows環境で最も充実しており、他のOSでは一部機能が利用できない場合があります。

例えば、以下のような機能差があります。

そのため、導入前には、自社で利用しているOSにおけるサポート範囲・機能差を事前に確認することが重要です。

参考：サポートされている Microsoft Defender for Endpoint 機能 (プラットフォーム別) – Microsoft Defender for Endpoint | Microsoft Learn

導入・運用には専門的な知識が必要

Defender for Endpoint は、非常に多機能で高度な製品であるため、機能を最大限に活用するには、セキュリティに関する専門的かつ高度な知識が求められます。

特に、EDRのアラート分析や脅威ハンティングを適切に行うためには、攻撃手法の理解やログ分析の知識が必要です。

自社にセキュリティ人材がいない場合は、導入・運用を支援してくれるパートナー企業やマネージメントサービスの活用も検討する必要があります。

コスト面の負担が大きくなる可能性がある

Defender for Endpoint は、単体でも高度なエンドポイント保護機能を提供しますが、すべての機能を十分に活用するためには、上位ライセンスの契約が必要となります。

特に、24時間365日の監視や高度なインシデント対応まで含めたMDR（Managed Detection and Response）を利用する場合、Microsoft 365 E5ライセンスが必要となり、ライセンスコストは比較的高額になります。

すでに Microsoft 365 E5 を契約している企業にとっては、追加コストを抑えつつ高度なセキュリティ機能を利用できるというメリットがありますが、E5ライセンスを保有していない場合は、新たなライセンス費用が発生するため、コスト面での負担が大きくなる可能性があります。

そのため、Defender for Endpoint の導入を検討する際には、単純な製品価格だけでなく、必要なライセンス体系や自社の利用形態を踏まえた総コストを事前に整理しておくことが重要です。

Defender for Endpoint の導入がおすすめな企業

最後に、Defender for Endpoint の導入が特に有効に働く企業の特徴を紹介します。

当てはまる企業・組織の方は、ぜひ導入をご検討ください。

Microsoft 365を全社で利用している企業

すでにMicrosoft 365 E3やE5を契約している企業では、追加コストを抑えながら、あるいは追加コストなしでDefender for Endpoint を利用できる場合があります。

OfficeアプリやID管理基盤である Microsoft Entra IDと連携した統合的なセキュリティを実現できるため、Microsoft製品を中心にIT環境を構築している企業との親和性は非常に高いといえます。

高度なセキュリティ対策を効率的に実現したい企業

ランサムウェアや標的型攻撃など、従来のアンチウイルスソフトでは防ぎきれない高度な脅威への対策を強化したい企業にとって、EDRや脆弱性管理を含むDefender for Endpoint は有力な選択肢となります。

前述の通りDefender for Endpoint では、事前対応から事後対応までを単一のプラットフォームでカバーできるため、複数の製品を組み合わせることなく、効率的な運用が可能です。

セキュリティ人材が不足している企業

セキュリティインシデントの分析や対応には専門的な知識や経験が求められますが、セキュリティ人材不足に課題を抱える企業は少なくありません。

そこで、Defender for Endpoint の自動調査・修復機能や、Microsoftの専門家が脅威ハンティングを代行してくれるサービスを活用することで、自社のセキュリティチームの負荷を軽減し、人材不足を補うことができるでしょう。

AIアンチウイルスとEDRをセットで提供する「Auroraシリーズ」

Defender for Endpoint は、高度な脅威に対応できる非常に強力なエンドポイントセキュリティソリューションです。

しかし、OSによっては利用可能な機能に差がある点、初期設定や運用時の継続的なチューニングが必要となる点、さらにはコスト面での負担が増す可能性がある点など、導入および運用にあたっては検討すべき事項も存在します。

そこで、本記事ではこうした課題への対応策の一つとして、LANSCOPE サイバープロテクションが提供する「Auroraシリーズ」について紹介します。
「Auroraシリーズ」は、マルウェア対策などの基本的なエンドポイント保護の領域でDefender for Endpointと併用されるケースもあれば、EDR運用においてコストや体制を再考する際の移行先として検討されるケースもあります。

最新のアンチウイルス「Aurora Protect」

「Aurora Protect」は、AI（人工知能）を使った、次世代型アンチウイルス製品（NGAV）です。

AIの機械学習によってマルウェアの特徴を自動で分析し、その結果をもとに、未知・亜種を問わず最新のマルウェアやランサムウェアを、実行前に検知・隔離することが可能です。

シグネチャの更新も不要なため、運用コストが軽減できることに加えて、CPU負荷も平均0.3%と低く、快適なパフォーマンスを維持できます。

運用負荷の少ないEDR「Aurora Focus」

「Aurora Focus」は、「Aurora Protect」とあわせて導入可能な、AIアンチウイルス統合型のEDRサービスです。

EPP「Aurora Protect」とEDR「Aurora Focus」 を併用することで、エンドポイントにおける「多層防御」を実現し、より強固なセキュリティ体制を構築できます。

「Aurora Focus」は、「Aurora Protect」のオプション機能として提供するため、リーズナブルで導入しやすい価格帯である点も魅力です。

「Aurora Focus」についてより詳しく知りたい方は、下記のページをご確認ください。

専門家が24時間365日監視するMDR「Aurora Managed Endpoint Defense」

Defender for Endpoint は、多機能で高度な製品であるため、自社でセキュリティ人材を確保するのが難しい企業・組織においては、「検知できても対応できない」など、管理・運用面での課題が発生するケースも少なくありません。

このような課題を抱える企業・組織の場合は、EDRの運用を外部に委託するのがおすすめです。

「LANSCOPE サイバープロテクション」では、EDRのマネージドサービス「Aurora Managed Endpoint Defense」を提供しています。

「Aurora Managed Endpoint Defense」は、下記の2種類のセキュリティソリューションの運用を、お客様の代わりにセキュリティのスペシャリストが運用するMDRサービスです。

「高度なエンドポイントセキュリティ製品」と、その製品の「監視・運用サービス」を、セットで提供します。

セキュリティのスペシャリストによる徹底したアラート管理を実施し、お客様にとって本当に必要なアラートのみを厳選して通知するので、不要なアラートに対応する必要がありません。

また、緊急時もお客様の代わりにサイバー攻撃へ即時で対応するため、業務負荷を減らし、安心して本来の仕事へ集中していただけます。

対応するスタッフは全員、サイバーセキュリティの修士号を取得したプロフェッショナルなので、安心して運用をお任せいただけます。

「Aurora Managed Endpoint Defense」についてより詳しく知りたい方は、下記のページをご確認ください。

Auroraシリーズの動作環境は以下のページで確認できます。

導入を検討する際は、自社で利用しているOSにおけるサポートを事前にご確認ください。

まとめ

本記事では「Microsoft Defender for Endpoint 」をテーマに、概要から主要な機能、メリット・デメリットなどを解説しました。

Defender for Endpoint は、「EPP」と「EDR」の機能をあわせもっているため、事前対応から事後対応まで一貫してエンドポイントを保護できるという特徴があります。

一方で、非常に多機能かつ高度な製品であるため、セキュリティ人材が不足している企業・組織においては、導入・運用にハードルの高さを感じることもあるでしょう。

このような課題を抱える企業・組織の方は、ぜひEDRのマネージドサービス「Aurora Managed Endpoint Defense」の活用をご検討ください。

サイバーセキュリティの修士号を持ったセキュリティの専門家が24時間365日体制で監視し、緊急時もお客様の代わりにサイバー攻撃へ即時で対応するため、セキュリティ担当者の運用負担を軽減することができます。

エンドポイントセキュリティの導入や運用にハードルを感じている企業・組織の方は、ぜひ活用をご検討ください。