テレワーク・在宅勤務におけるセキュリティの課題
在宅勤務をはじめとしたテレワーク制度の導入を行う企業が増えています。
テレワーク環境下では、様々なセキュリティ課題が発生しますが、その一つとして挙げられるのが、働く場所や利用するデバイスの変化です。これまではオフィスに出社して、社内の安全なネットワークを介して業務行うことでセキュリティが担保されていましたが、テレワーク環境下では、自宅、サテライトオフィス、カフェなど様々なネットワークを介して業務を行うことから、テレワーク端末そのもののセキュリティが求められます。
また、持ち出せるパソコンの不足などから個人利用のパソコンやスマホなど、企業の管理下にない機器を利用することも増えています。また、在宅勤務の延長で悪気無くこれら私用パソコンを社内に持ち込み私用することで意図せずセキュリティホールとなってしまう事もあります。安全なテレワーク環境の実現には在宅勤務時そしてオフィス勤務時の両方のセキュリティを高める事が重要です。
テレワーク・在宅勤務におけるセキュリティに関わるよくある課題
- 会社管理外の私用PC持ち込みの課題
- 公衆無線LAN等の安全ではないネットワークの利用の課題
- アンチウィルスソフトのパターンファイルが最新に保てず、マルウェア感染が心配
LANSCOPEで環境に依存しないセキュリティを実現!テレワーク環境下でのセキュリティの課題を解決
会社管理外の私用PC持ち込みの課題
個人PCなどの持ち込みを検知、遮断可能!
テレワーク環境下では、私用パソコンの利用も増える事から、悪意無くオフィスでもそのまま私用パソコンを利用することも考えられます。会社管理外のパソコンの利用は、悪意が無くても、意図せず情報漏えい事故に発展するなど、見えないセキュリティホールとなってしまうため対策が必要です。
LANSCOPE エンドポイントマネージャー オンプレミス版 では、LASCOPEがインストールされていないPC=企業で認めていないPCが、社内ネットワークに接続された場合に、検知・遮断することが可能です。また、サーバーの用意が不要なアプライアンス型の不正PC検知・遮断システム「L2Blocker」との連携も可能です。
公衆無線LAN等の安全ではないネットワーク利用が心配
Wi-FiやWebサイトの利用状況を可視化。特定のアクセスポイントのみに利用を制御することも可能です。
テレワーク環境下では、サテライトオフィス、カフェに設置されている公衆無線LANなどを利用するシーンも多くなります。このような無線LANは便利な反面、無線LANの乗っ取りや利用者の情報を窃取し悪用されたり、正規の無線LANのアクセスポイントを装った偽アクセスポイントを設置し、誤って接続した端末からネットワークへの不正アクセスを試みる攻撃が増加しています。
LANSCOPE エンドポイントマネージャー オンプレミス版 では、Wi-Fiの利用状況を可視化できます。また、管理外のWi-Fiアクセスポイントの利用を検知し、管理者へメールやアラートで通知したり、SSID・BSSIDを指定して、特定のアクセスポイントのみに利用を制御することも可能です。
アンチウィルスソフトのパターンファイルが最新に保てず、マルウェア感染が心配
パターンファイルを使用しない次世代型AIアンチウィルスソフトで未知・既知のマルウェアを99%防御可能。
オフィスに出勤し、組織のネットワーク内で業務を行う場合には、ゲートウェイでのフィルタリングなど、ネットワーク側でのセキュリティ対策で、PCを保護することができます。
しかし、テレワーク環境下では、自宅やサテライトオフィスなど様々な環境のネットワークに接続して業務を行うため、ネットワーク機器での対策を行うことができません。さらに、多くの企業が採用するパターンファイルマッチング型のアンチウイルスは、最新のパターンファイルがPCに反映されていない場合、マルウェアの感染リスクが大幅に増加します。PCが社内ネットワークに繋がる機会が減少したことにより、常に最新状態を保つことが難しくなった現在、パターンファイルに依存しないエンドポイント対策が必要となっています。
次世代型AIアンチウイルス「CylancePROTECT」は、従来のアンチウイルス製品のようなパターンファイルを利用しません。AIに10億のファイルを学習させ各ファイルから最大700万の特長を抽出し、数理モデルを作成。エンドポイントに導入することで未知・既知のマルウェアを99%防御します。
さらに LANSCOPE エンドポイントマネージャー オンプレミス版 と連携することで、万が一マルウェアに感染した場合、その流入経路を LANSCOPE エンドポイントマネージャー オンプレミス版 の操作ログから確認することができます。1クリックで攻撃を受けてしまった原因を特定できるため、再発防止策を打つことが可能です。