ランサムウェアは、事後対応より予防が大事

ランサムウェア脅威のデータに基づく実態と対策をご紹介。

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ランサムウェアとは、重要なデータを暗号化したり、パソコンをロックしたりして使用不能にし、解除の条件として身代金を要求するマルウェア（悪意のあるソフトウェアやコードの総称）です。

以前までは「メール」「Webサイト」経由の感染がほとんどでしたが、リモートワークの普及に伴い、最近では「VPN機器」や「リモートデスクトップ」経由の感染が急増しています。

さらに、近年のランサムウェアは感染経路だけでなく、攻撃手法も変化しており、二重恐喝やノーウェアランサム攻撃などが頻繁に見られるようになりました。

▼多様化するランサムウェアの攻撃手法

最近では、「RaaS（Ransomware as a Service）」と呼ばれるサービス型のランサムウェアが登場し、専門スキルがない攻撃者でも、簡単に攻撃を仕掛けることが可能に。RaaSの普及によってランサムウェア攻撃のハードルが下がり、被害件数が増加する一因となっています。

ランサムウェアに感染してしまうと、企業・組織は業務が継続できなくなるだけでなく、重要な情報が流出する危険性があり、日ごろから以下の対策を行うことが重要です。

▼企業・組織が行うべきランサムウェア対策
●セキュリティパッチの一括適用
●アクセス権限の最小化
●従業員への教育
●メールスキャンによるウイルス検知
●エンドポイントセキュリティの強化

この記事では、ランサムウェア特徴や被害防止策、感染時の対処法などをわかりやすく解説します。

ランサムウェア攻撃への対策を知りたい方は、「ランサムウェア被害にあわないための対策」より、ぜひご覧ください。

▼この記事を要約すると

●ランサムウェアとは、重要なデータを暗号化したり、パソコンをロックしたりして使用不能にし、解除の条件として身代金を要求するマルウェア

●ランサムウェアに感染した場合、「システム上の被害」「業務上の被害」「金銭的被害」「情報流出による社会的信用の失墜」といった被害が想定される

●ランサムウェアの被害に遭わないためには、「従業員への教育」「ユーザー権限の厳密化・設定」「セキュリティパッチの適用」「OSやWebブラウザを最新のバージョンに保つ」「メールスキャンによるウイルス検知」「フリーWiFi時のVPN使用」「強力なアンチウイルスソフトの導入」といった対策を講じる必要がある

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ランサムウェアとは

ランサムウェアとは、重要なデータを暗号化したり、パソコンをロックしたりして使用不能にし、解除の条件として身代金を要求するマルウェア（悪意のあるソフトウェアやコードの総称）です。

「ランサム（Ransom＝身代金）」と「ウェア（Software）」を繋げた造語であり、ソフトウェアを悪用して身代金を要求するという特徴から名づけられました。

ランサムウェアに感染してしまった場合、金銭的な損失だけでなく、「資産」と言える重要なデータが使用できなくなるリスクがあります。また、業務システムの復旧には多額の費用・時間を要し、組織運営そのものが停止に追い込まれるケースもあります。

さらに、重要インフラ・医療機関が攻撃を受けた場合は、国民の生活に多大な影響を及ぼす可能性があります。
実際、 2021年10月に徳島県の公立病院がランサムウェアに感染した事例では、電子カルテシステムや会計システムなどの基幹システムが閲覧できなくなり、約2か月間、新規患者の受け入れを停止せざるを得ない事態になりました。

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なぜ病院がサイバー攻撃に狙われる？最新事例から対策まで

このように、社会的な影響が大きいことから、IPAが毎年発表している「情報セキュリティ10大脅威（組織編）」では、「ランサムウェアによる被害（2025年版は「ランサム攻撃による被害」）」が、5年連続1位に選出されています。

※画像はMOTEXで作成

ランサムウェアとウイルスの違い

ランサムウェアもウイルスもマルウェアの一種ですが、それぞれ目的が異なります。

ウイルスはコンピュータの動作方法を不正に変更するためのコードまたはプログラムです。自己増殖機能を持っていることから、感染が拡大するという特徴があります。また、主な目的はシステムの破壊です。

それに対してランサムウェアは、データを暗号化したり、端末をロックしたりして身代金を要求するマルウェアです。ウイルスとは異なり、ランサムウェアの場合は金銭を得ることを目的としています。

近年のランサムウェアの傾向

ここでは、近年のランサムウェアの傾向を「攻撃対象」「手口」「攻撃ハードル」の3つの視点から解説します。

攻撃対象

以前までのランサムウェアは、不特定多数の組織・企業にフィッシングメールを送り、ランサムウェアに感染した企業に対して「身代金」を要求する「ばらまき型」が一般的でした。
しかし近年では、あらかじめ支払い能力の高い特定の組織・企業にねらいを定め、攻撃者がVPN機器の脆弱性（セキュリティ上の欠陥）をついて内部ネットワークへ侵入して感染を広げる「標的型」が主流になっています。

▼標的型・ばらまき型ランサムウェアの違い

手口

従来のランサムウェアは、「暗号化を解除してほしければ身代金を払え」と1回脅迫するだけでした。しかし近年のランサムウェアは「身代金の支払いに応じなければ、盗んだデータを公開する」とさらに脅迫を行います。
これは「二重恐喝（ダブルエクストーション）」と呼ばれる手法です。

それだけではなく、DDoS攻撃や被害組織の顧客・利害関係者を執拗に攻撃する多重脅迫の手法が使われるケースも増えています。

さらに2023年には「ノーウェアランサム」という従来の「データを暗号化し、復旧を対価に身代金を要求する」という工程を省き、最初から盗んだデータのばらまきを引き換えに、金銭を要求するという新たな攻撃手法も登場しています。

▼従来ランサムウェア攻撃と、ノーウェアランサムの手口の違い

出典：警察庁｜令和５年上半期におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について（令和5年9月21日）

通常のランサムウェア攻撃と比べデータを暗号化する手順がなく、より「簡易的」かつ「効率的」に攻撃を仕掛けられる特徴から、今後国内でも普及することが懸念されます。

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攻撃ハードル

RaaSが出現したことで、ランサムウェア攻撃のハードルが下がり、だれもが攻撃を仕掛けられるような状況になっています。

RaaS（Ransomware as a Service）とは、ランサムウェアの開発者がランサムウェア攻撃に必要な機能をパッケージ化したものを「RaaSアフェリエイト（ランサムウェアの利用者）」に販売し、収益を得るビジネスモデルです。
これにより、専門的な知識を持っていない第三者が攻撃を実行できてしまうことから、近年のランサムウェア攻撃の増加につながっています。

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さらに、生成AIが登場したことで、ランサムウェアのソースコードをAIに作成させる事例も報告されています。
実際に国内でも、ITの知識を持たない人物が非公式版のChatGPTを悪用し、ランサムウェアを作成して逮捕されています。

このように、ランサムウェアのサービス化や生成AIによって以前よりもランサムウェア攻撃のハードルが下がっていることがわかります。

ランサムウェアに感染したら、どんな被害がある？

ランサムウェアに感染した場合、以下のような被害が想定されます。

●業務が停止する
●情報が窃取される・漏洩する
●社会的信用が低下する
●金銭的な損失が生じる

業務が停止する

ランサムウェアに感染すると、重要なデータやファイルが暗号化されてしまうため、業務の継続は難しいでしょう。

また、システムがロックされた場合は、OSが起動できなくなったり、ログイン機能がブロックされたりするため、サービスの停止に追い込まれる恐れもあります。

情報が窃取される・漏洩する

近年では、データの暗号化と情報の暴露という二重恐喝が増えていることから、情報の窃取および漏洩被害が発生することも想定されます。

社会的信用が低下する

ランサムウェアに感染したことで、「サービスの提供ができなくなった」「機密情報が盗まれ、ネット上に公開された」となれば、顧客や取引先からの信用を失ってしまいます。

一度失った信用を取り戻すのは容易ではなく、顧客離れが長期化すれば業績の悪化につながります。

金銭的な損失が生じる

ランサムウェアに感染した場合、感染時の調査やデータ・システムの復旧に多額の費用がかかります。

警察庁がランサムウェアによる被害に遭った企業・団体等にアンケートを実施したところ、調査・復旧に1,000万円以上の費用を要した組織は、令和5年は37％だったのに対し、令和6年は50％に増加したことがわかりました。

出典：警察庁｜令和5年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について（令和6年3月14日）
出典：警察庁｜令和6年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について（令和7年3月13日）

これだけではなく、ランサムウェア感染によって顧客情報が漏洩した場合には、損害賠償を請求される可能性があります。

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代表的なランサムウェアの種類

ランサムウェアの種類は年々増加しています。
以下は代表的なランサムウェアの種類を表にまとめたものです。

ランサムウェアの種類については以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひあわせてご覧ください。

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ランサムウェアの種類16選！特徴や攻撃手法、対策を徹底解説

ランサムウェアの代表的な「感染経路」

ランサムウェアの代表的な「感染経路」として、以下のような例が挙げられます。

●VPN機器
●リモートデスクトップ
●Webサイト
●メール・添付ファイル
●ファイルダウンロード
●USBメモリなど外付けHDD

メール・添付ファイル

いわゆるフィッシング詐欺のように、リンクや添付ファイルを送付したスパムメールやなりすましメールを送り、アクセスしたPCをランサムウェアに感染させる手口です。

Webサイト

WordPressを始めとしたCMS（コンテンツ・マネジメント・システム）の改ざんによって、脆弱性を攻撃する不正サイトへの誘導を促します。サイトに表示されているインターネット広告にランサムウェアが紛れ込んでいる場合があります。

VPN機器・リモートデスクトップ

以前までは「メール」「Webサイト」を狙う犯行が一般的でしたが、最近では「リモートワーク」の普及に伴い、「VPN機器」「や「リモートデスクトップ」の脆弱性をついた悪質な攻撃被害が増加しています。

実際、警察庁が令和7年3月に公表した「令和6年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」でも、感染経路として最も多かったのが「VPN機器（55％）」、次いで多いのが「リモートデスクトップ（31%）」であったことが報告されています。

出典：警察庁｜令和6年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について（令和7年3月13日）

VPNは社外から「社内ネットワーク」へアクセスするための接続機器です。攻撃者は脆弱性のあるVPN機器を経由して、社内ネットワークへ不正にアクセスし、ランサムウェアを送り込むといった手口を用います。

ランサムウェアの感染経路については以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひあわせてご覧ください。

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代表的なランサムウェアの感染経路6つと対策を詳しく解説

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ランサムウェアの被害事例

ここではランサムウェアの被害事例を紹介します。

1.発送代行などを手掛ける企業がランサムウェア攻撃を受け、30万人以上の個人情報が漏洩した可能性

2024年9月、発送代行などを手掛ける企業がランサムウェア攻撃を受け、30万人以上の個人情報が漏洩した可能性があることがわかりました。

フォレンジック調査の結果によると、サーバーソフトの脆弱性をついて不正アクセスされ、ランサムウェアが実行されたとのこと。
ランサムウェア攻撃によって、取引先から受託した発送業務における発送先情報など30万人以上の個人情報が漏洩した可能性があります。

2.ランサムウェア攻撃によって大手出版社の業務サーバーや子会社が運営するサービスが停止

2024年6月、大手出版社がランサムウェア攻撃を受け、業務サーバーや子会社が運営するサービスが停止する事態となりました。
また、約25万人分の個人情報が漏洩したことも明らかになっています。

今回の原因は、フィッシング攻撃により従業員アカウントの情報が窃取されたことと推測されています。
窃取したアカウント情報を攻撃者が利用して社内ネットワークに侵入し、ランサムウェアが実行されました。

また、以下の記事では国内外で起きたランサムウェアの事例をまとめていますので、事例についてさらに詳しく知りたい方は以下の記事もぜひご覧ください。

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【2025年】最新ランサムウェアの事例10選！対策とともに解説

個人が行うべきランサムウェア対策

個人が行うべき対策としては、以下が挙げられます。

●不審なメールの添付ファイルやリンクはむやみに開かない
●許可されていないアプリ・ソフトウェアはインストールしない
●OS・ソフトウェアは常に最新の状態を保つ

リモートワークの普及に伴い、「VPN機器」や「リモートデスクトップ」経由の感染が急増しているものの、依然としてメール経由でランサムウェアに感染するケースもあります。

そのため、不審なメールの添付ファイルやリンクはむやみに開かないよう注意してください。ランサムウェアを含む「標的型攻撃メール」の特徴や見分け方については、以下の記事に詳しくまとめています。

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標的型攻撃メールとは？見分け方・事例・対策を徹底解説

また、安全性が確保されていないアプリやインストールの中にはランサムウェアが仕込まれているものもあるので、企業・組織側が許可していないものは勝手にインストールしないようにしましょう。

企業・組織が行うべきランサムウェア対策

企業・組織全体で行うべき対策としては、以下が挙げられます。

●セキュリティパッチの一括適用
●アクセス権限の最小化
●従業員への教育
●メールスキャンによるウイルス検知
●エンドポイントセキュリティの強化

セキュリティパッチの一括適用

セキュリティパッチを適用することで脆弱性を解消し、攻撃者に侵入されるリスクを低減することができます。

ただし、セキュリティパッチの適用を従業員に任せていると、セキュリティパッチの適用漏れが発生する可能性があります。

そのため、IT資産管理ツールなどを使用し、管理者側で一括適用するとよいでしょう。

アクセス権限の最小化

攻撃者はセキュリティの手薄なシステムから侵入し、侵入後に活動範囲を広げる「ラテラルムーブメント」を行います。

※ラテラルムーブメント…ネットワーク内を水平方向に移動しながら、侵害範囲を徐々に拡大していく手法

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ラテラルムーブメント(水平展開)とは？攻撃手法や対策を解説

その際、必要な特権昇格を行い、複数のシステムやアカウントを侵害していくため、「アクセス権限の最小化」が効果的です。

例えば

●組織の重要データへアクセスできる人材を幹部に限定する
●システムへのアクセス権限は担当部署のみに付与する

などが有効です。

従業員への教育

「怪しいメールの添付ファイルを開く」「不審なリンクをクリックする」「信頼度の低いWebサイトからファイルをダウンロードする」といった、感染の原因となるアクションを防ぐためにも、定期的なセキュリティ教育を行い、従業員のセキュリティへの意識を底上げすることが重要です。

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情報セキュリティ教育の必要性とは？具体的な実施手順も解説

メールスキャンによるウイルス検知

メールのウイルススキャン機能を利用することで、添付ファイルがウイルスに感染していないかチェックが可能です。

仮に受信したメールの添付ファイルからウイルスが検出された場合、メールの受信を拒否したり、警告メッセージを表示したりすることで、感染を未然に防げます。

エンドポイントセキュリティの強化

エンドポイントセキュリティを強化するためには、アンチウイルスとEDRの併用が欠かせません。

未知のランサムウェアも検出できる強力なアンチウイルスで感染を防ぎ、万が一アンチウイルスをする抜けてしまった場合にEDRですばやく隔離・駆除するという体制を構築することで、エンドポイントをランサムウェアの脅威から保護することができます。

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エンドポイントセキュリティとは？種類や対策ポイントを解説

企業・組織が行うべき対策は以下の記事でも詳しく解説していますので、ぜひあわせてご覧ください。

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ランサムウェア対策を徹底解説！予防策から感染時の対処法まで

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ランサムウェアに感染した場合の対処法

万一、ランサムウェアに感染した場合、まずは感染が疑われる端末を速やかにネットワークから隔離し、他の端末やネットワークへ被害が拡大しないよう対策しましょう。

加えて、ランサムウェア被害を最小限に食い止めるため、以下の流れに沿って対応を進めます。

●初動対応（感染内容の確認）
●ランサムウェアの報告とインシデント対応策の決定・実施
●ネットワークの遮断
●感染範囲の確認と情報の記録
●被害の最小化と原状回復

また、感染時は自社判断で身代金を支払う前に、警察署やセキュリティの専門サービスへ相談し、適切な対処を確認することを推奨します。

LANSCOPEサイバープロテクションでは、ランサムウェア感染時に、迅速な原因特定とサービス復旧に向けサポートする「インシデント対応パッケージ」を提供しています。専門家が細やかに支援するため、ランサムウェアの知識がない担当者様も安心です。

さらに、より詳しい「ランサムウェア感染後の対処方法」については、下記の記事にまとめています。

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必見！ランサムウェアに感染したら？企業が取るべき5つのステップを解説

ランサムウェア対策ならLANSCOPEサイバープロテクションにお任せ

「LANSCOPE サイバープロテクション」では、ランサムウェアをはじめとした凶悪なマルウェアを速やかに検知・ブロックする、2種類のAIアンチウイルスを提供しています。

▼2種類のアンチウイルスソリューション
1. アンチウイルス✕EDR✕監視サービス（MDR）をセットで利用できる「CylanceMDR」
2. 各種ファイル・端末に対策できる次世代型アンチウイルス「Deep Instinct」

1． アンチウイルス✕EDR✕監視サービス（MDR）をセットで利用可能な「CylanceMDR」

アンチウイルスは、EDRと掛け合わせることで、より強固なエンドポイントセキュリティ体制を確立できます。 EDRとは、PCやスマートフォンに侵入した後のマルウェアに対し、事後検知や駆除を行えるセキュリティソリューションです。

しかし実際「EDRによるセキュリティ監視に手が回らない」という声も多く、アンチウイルスとEDRの併用が出来ていないケースも少なくありません。

●アンチウイルスとEDRを併用したい
●なるべく安価に両機能を導入したい
●しかし運用面に不安がある

そういった方におすすめしたいのが、アンチウイルスを中心に３つのサービスを提供する「Cylanceシリーズ」です。

1. 最新のアンチウイルス「CylancePROTECT」
2. EDR「CylanceOPTICS」
3. EDRを用いた運用監視サービス「CylanceMDR」

の3つをお客様の予算やご希望条件に応じて提供します。高精度なアンチウイルス・EDRを併用できる上、セキュリティのプロが24時間365日監視を行うため、より確実にマルウェアの侵入からお客様のエンドポイントを保護することが可能です。

アンチウイルスのみ、アンチウイルス＋EDRのみ導入するなど、柔軟な提案も可能です。侵入前・侵入後のマルウェア対策を両立することで、お客様の大切な情報資産を守りましょう。

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世界トップレベルの専門家が24時間365日監視するMDRサービス「CylanceMDR」とは

2． 各種ファイル・端末に対策できるNGAV「Deep Instinct（ディープインスティンクト）」

・ PC、スマートフォンなどOSを問わず、対策をしたい
・ 実行ファイル以外の様々なファイルにも、対応できる 製品が良い
・ 手頃な価格で「高性能なアンチウイルス」を導入したい

そういった方には、AIによるディープラーニング機能で、未知のマルウェアを高精度にブロックする、次世代型アンチウイルス「Deep Instinct（ディープインスティンクト）」がおすすめです。

近年の攻撃者は、セキュリティ製品の検知を逃れるため、実行ファイルだけでなくExcelやPDF・zipなど、多様な形式のマルウェアを生み出します。 しかしファイル形式を問わず対処する「Deep Instinct」であれば、これらのマルウェアも高い精度で検知・防御が可能です。

ランサムウェアをはじめ、2020年以降に国内でも猛威を振るった「Emotet（エモテット）」などの攻撃も、 Deep Instinctで検知することが可能です。

また幅広い端末での利用が可能で、Windows、macOS、AndroidなどのOSに対応しています。手ごろな価格帯で導入できるのも魅力です、ぜひ以下の製品ページよりご覧ください。

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未知のウイルスを防ぐ次世代型アンチウイルス「Deep Instinct」とは

ランサムウェア攻撃を受けたかも……事後対応なら「インシデント対応パッケージ」にお任せ

「PCがランサムウェアに感染してしまったかも」
「システムへ不正アクセスされた痕跡がある」

このようにサイバー攻撃を受けた”事後”に、いち早く復旧するためのサポートを受けたい場合は、プロがお客様に代わって脅威に対処する「インシデント対応パッケージ」の利用がおすすめです。

フォレンジック調査のスペシャリストがお客様の環境を調査し、感染状況と影響範囲を特定。マルウェアの封じ込めをはじめとした復旧支援に加え、今後どのように対策すべきかのアドバイスまで支援いたします。

「自社で復旧作業を行うのが難しい」「マルウェアの感染経路や影響範囲の特定をプロに任せたい」というお客様は、是非ご検討ください。

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インシデント対応パッケージとは│LANSCOPE サイバープロテクション

まとめ

「ランサムウェアとは」をテーマに、初心者でも被害内容や対策を理解できるよう内容をまとめました。

本記事のまとめ

●ランサムウェアとは、重要なデータを暗号化したり、パソコンをロックしたりして使用不能にし、解除の条件として身代金を要求するマルウェア

●代表的な感染経路としては、「Webサイト」「メール・添付ファイル」「VPN機器」「リモートデスクトップ」「ファイルダウンロード」「USBメモリなど外付けHDD」などがある

●ランサムウェアに感染した場合、「システム上の被害」「業務上の被害」「金銭的被害」「情報流出による社会的信用の失墜」といった被害が想定される

●ランサムウェアの被害に遭わないためには、「従業員への教育」「ユーザー権限の厳密化・設定」「セキュリティパッチの適用」「OSやWebブラウザを最新のバージョンに保つ」「メールスキャンによるウイルス検知」「フリーWiFi時のVPN使用」「強力なアンチウイルスソフトの導入」といった対策を講じる必要がある

●感染した場合の対処法としては、速やかにネットワークから端末を隔離し、上長や担当者へ相談した後、マルウェアの駆除や感染経路や原因、被害範囲などの調査を行う

ランサムウェアは今後もさらに悪質なものへアップデートされることが予想されます。 自社の大事な情報と金銭だけでなく社会的信用まで奪われてしまわないよう、知識と対策をとり備えておきましょう。

また個人や企業単位で、より体系的な「ランサムウェア対策」を行いたい方は、以下の無料ダウンロード資料もご活用ください。

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